[eXe/名古屋【月刊】1月号(1/12)]
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■■◆◆■■【eXe NewsLetter】 Vol.365☆2008/01/06版
■★ ◆ ■★ http://www.exe-nagoya.net/ 発行:eXe事務局広報プロジェクト
■■◆◆■■ 〒461-0003 名古屋市東区筒井3-26-10 リムファーストビル8-A
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皆様、あけましておめでとうございます。
eXe広報担当のYASUBEEです。
さて、毎月恒例の【月刊】勉強会ですが、今月は通常通り第二土曜日の
12日(土)に開催します。
本年もどうぞよろしくお願いいたします。
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■ 【月刊】1月号《ニュースを通じて世間様に迫る勉強会》 ■
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■日時 ：1月12日(土)・19:00〜21:30
■場所 ：eXe
http://www.exe-nagoya.net/ 地下鉄桜通線 車道駅下車1分
■概要 ：主に先月の経済ニュースをあれこれ振り返って世間様を学ぶ。
座談会みたいな感じの、とても『あっとほーむな勉強会』です。
■幹事 ：YY( pba02263@nifty.ne.jp )
YASUBEE ( yasubee@infonia.ne.jp )
■費用 ：exe非会員の方は会場使用料として500円。
飲食物は用意しませんが持ち込みは大歓迎です！！
■参加資格：社会人として常識的な礼儀や仁義を心得ていること。
オフ会・勉強会初めての方、大歓迎します。
「とりあえず見学」でも大丈夫。
■参加方法：飛び入り参加も歓迎ですが、事前に幹事宛または
eXe問い合わせ先( exe-talk@egroups.co.jp) にメールにて
ご連絡下さい。
★当日は以下の部分をプリントアウトして、興味のある記事にマーキング
して持ってきてください。
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トヨタ、初の全米2位 07年米新車販売
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自動車各社は3日、07年の米国での新車販売台数を発表し、トヨタ自動車が
米大手フォード・モーターを抜いて初の年間2位に浮上した。また、米最大手
ゼネラル・モーターズ（GM）が07年の世界生産台数の見通しを928万4000台と
発表。昨年末にトヨタが発表した見通し951万台を下回り、トヨタが生産台数
で初の世界一になることが確定した。
米新車販売台数では、トヨタはハイブリッド車「プリウス」が前年比69％増
となるなど燃費の良い乗用車の好調に支えられ、全体の販売台数で過去最高を
記録。06年に初めてクライスラーを抜いて3位に食い込んだ勢いを維持し、大
規模リストラで2ケタ減に落ち込んだフォードをかわした。
一方、GMは3日、世界生産台数について、昨年12月の計画（925万9000台）か
ら2万5000台上方修正し、928万4000台にした。トヨタを約22万台下回っており、
31年以来守ってきた首位の座を77年ぶりに明け渡すことになった。
自賠責保険、11年ぶり値下げへ 来年4月から2割程度
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自動車のすべての保有者に加入が義務づけられている自動車損害賠償責任
（自賠責）保険の保険料が、来年4月から値下げされる見通しになった。保険
金の支払い対象となる人身事故が予測より少なかった上、保険料の運用も堅調
だったため。政府は平均2割程度の値下げを軸に調整する。値下げは97年度以
来11年ぶりとなる。
値下げは来年1月の自動車損害賠償責任保険審議会（金融庁長官の諮問機関）
で検討される。自賠責保険で契約者が支払う保険料は、国からの交付金を差し
引いた金額になるが、交付金は07年度で打ち切られるため、保険料はその分値
上がりする予定だった。
一般的な自家用自動車の2年契約の場合（沖縄・離島を除く）、契約者が負
担する保険料は現行3万830円で、来年4月から数千円の値下げとなる見通し。
関係者によると、07年度は保険料収入のうち保険金支払いに充てられた割合
（損害率）が予測より約20％低い85％にとどまり、保険収支の黒字が確実に
なった。運用分もあわせると3割程度の値下げ余地が生じている模様だが、制
度を安定的に運営するため、値下げ幅は2割前後にとどめる方向だ。
自賠責保険料が最後に値下げされたのは97年度。02年度から制度が改正さ
れ、保険料の運用益を6年間で交付金として契約者に返すことになった。07年
度の交付金は900円（自家用自動車の2年契約）で、交付金がなくなる08年度は
その分負担増となる予定だった。
バイオ燃料普及へ税優遇 温暖化対策、来年度から
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植物から作るバイオ燃料について、政府は来年度から税制上の優遇措置を導
入し、ガソリン税や輸入時の関税を軽くする。京都議定書に盛られた温室効果
ガス削減目標の達成に向け、政府はバイオ燃料を混ぜた「混合ガソリン」の使
用拡大を柱の一つに位置づけており、普及を後押しする。通常国会に関連法案
を提出する方針だ。
具体的には、（1）混合ガソリンのうち、サトウキビなど植物由来のエタノ
ール（バイオエタノール）分についてガソリン税（揮発油税と地方道路税）を
免除（2）バイオエタノールと石油精製時の副産物を合成した「ETBE」を輸入
する際の関税を免除――の二つ。
（1）については、バイオエタノールを3％混ぜた混合ガソリンの場合、1リ
ットルあたり1．6円の減税となる。（2）では、ETBE1リットルあたり3円程度
かかっている関税が免除される。
バイオ燃料は燃やした際、原料となる植物が育つ間に吸収した二酸化炭素を
放出するだけなので、温暖化にはつながらないとみなされる。バイオエタノー
ルやETBEとの混合ガソリンは今年度、一部地域のガソリンスタンドで試験販売
が始まった。
政府は、混合ガソリンに含まれるバイオ燃料の年間消費量を10年度までに50
万キロリットルにする目標を掲げている。
宮古島の「バイオ燃料島構想」が頓挫、石油業界協力せず
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政府が沖縄・宮古島で計画していた「バイオエタノール・アイランド構想」
が事実上、断念に追い込まれたことが明らかになった。
政府は、宮古島の自動車用ガソリンを全量、バイオエタノール3％分をガソ
リンに直接混合する「E3」に切り替えようとしたが、別方式のバイオ燃料を採
用した石油業界の協力が得られなかった。政府は今年7月の北海道洞爺湖サミ
ット（主要国首脳会議）で地球温暖化対策をアピールする予定だっただけに、
構想の断念は痛手となりそうだ。
この構想は、経済産業省や環境省など6府省が進めている。2008年中に宮古
島にある全19か所のガソリンスタンドで、ガソリンに代わってE3を販売する計
画だった。宮古島では乗用車約3万5000台が年間約2万5000キロ・リットルのガ
ソリンを使っている。
宮古島は、サトウキビの生産が盛んで、国の補助金などで島内2か所の製糖
工場にエタノール製造設備を併設し、年間約750キロ・リットルのエタノール
を生産する計画だった。
しかし、島内で16か所の系列スタンドを抱える新日本石油など元売り大手
が協力を拒み、全量切り替えの構想は困難になった。
元売りの業界団体である石油連盟（渡文明会長＝新日石会長）はE3とは別方
式の、エタノールを化学反応させた「ETBE」と呼ばれる燃料添加剤とガソリン
の混合燃料の普及を進めている。「E3は水が入るとエタノールが溶けて分離し、
品質維持が難しい」（渡会長）ことなどが協力を拒否した理由だ。
石連の意向を受けて、元売り系列のスタンド16か所がE3の販売を取りやめ、
一般のガソリンの供給を続けることにした結果、E3を供給するのは、沖縄県農
業協同組合が経営するスタンドと地元企業が新設するスタンドなど4か所だけ
となった。エタノール製造設備も当面は、稼働中の1か所を拡充するにとどめ
る。
政府は2010年度までに、バイオエタノールなど植物由来燃料を原油換算で年
50万キロ・リットル使う目標を立てているが、石油業界が目標とするETBE利用
量は同21万キロ・リットルにすぎず、E3の導入が進まないと目標達成は事実上、
不可能だ。
しかし、E3の販売は宮古島のほか大阪府や山形県新庄市などでも石油元売り
の協力が得られていない。
デジタル一眼レフ、ニコン首位 キヤノン抜く
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市場が急拡大しているデジタル一眼レフカメラ市場で、07年の国内販売はニ
コンがキヤノンをおさえ、市場が本格的に立ち上がった05年以降で初めて首位
に立つことが確実になった。一眼レフは、コンパクトカメラに飽き足らない写
真愛好者に人気で、メーカー間の激しい競争が市場を広げそうだ。
調査会社BCNによると、今年1〜11月のデジタル一眼レフカメラの国内販売の
メーカー別シェアは、ニコンが43.3％で首位となり、キヤノン（39.9％）をか
わした。12月分を合わせてもニコンの年間首位が確実な情勢という。両社にペ
ンタックス（6.3％）が続いた。
ニコンは06年12月以降、本体が6万〜8万円弱と他社製品より安い手頃な入門
機を相次いで発売し、女性など新たな顧客をつかんだ。キヤノンは今年8月発
売の中級機で俳優の渡辺謙さんをCMに起用。「一眼レフは初めてだが入門機で
は飽き足らない」という団塊世代をつかんで巻き返したが、及ばなかった。
カメラ映像機器工業会によると、国内のデジタル一眼レフ市場は前年比30〜
50％のペースで拡大。07年は10月までで約85万台と、04年の年間37万台の2倍
を超えた。
米ワーナーがブルーレイ支持 次世代DVD、BD優位に
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次世代DVDの規格争いをめぐり、米映画大手ワーナー・ブラザースは4日、東
芝などが推進する「HD―DVD」とソニーなどが推進する「ブルーレイ・ディス
ク（BD）」双方の規格を支持してきた方針を転換し、今後はBD規格に対応した
ソフトだけを販売すると発表した。BD陣営は、豊富な映像ソフトを持つ米ハリ
ウッドの映画大手6社のうち4社の支持をとりつけ、規格争いで優位に立った。
高画質の映像を録画できる次世代DVDは、家電メーカーが2陣営に分裂し、普
及に向けて激しい争いを続けている。双方に互換性がないため、映画会社など
が映像ソフトをどちらの規格で販売するかが勝敗を分けるカギを握るとされて
きた。
これまでハリウッドの大手6社のうち、3社がBD陣営を、2社がHD陣営を、そ
れぞれ単独で支持。ワーナーだけは、同じ映画でも二つの規格に対応するソフ
トを販売してきた。
その方針を転換する今回の決定について、同社のベリー・マイヤー会長兼最
高経営責任者（CEO）は「消費者の需要に応え、長期的な視点に立った戦略的
な決断だ」と説明している。
クローン牛肉、販売認可へ 米FDA、方針表明か
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5日付の米紙ワシントン・ポストは、米食品医薬品局（FDA）が早ければ6日
からの週内にも、クローン技術を使って生まれた家畜やその子孫から生産した
肉類、乳製品の販売を認可する方針を表明する見通しだと報じた。牛肉や豚肉、
牛乳などが対象になるとみられる。
FDAは2006年12月、クローン食品は安全との見解を発表。消費者の意見も聞
いた上で、生産や販売を認可するかどうか結論を出すとしていた。
ただ米国の消費者の間でもクローン食品の安全性に対する不安は根強く、米
議会は早期の販売認可に慎重な姿勢を示している。このため実際にこれらの食
品が流通するようになるかどうか曲折も予想される。
同紙によると、オーストラリアとニュージーランドの当局は既に、クローン
食品は安全との報告を発表しており、欧州連合（EU）、カナダ、アルゼンチン
も近く同様の見解を表明する見通しという。
名古屋・栄の「麺屋横丁」が2月に閉鎖
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名古屋市中区錦の商業ビル「サンシャイン栄」2階にあるラーメンのフード
テーマパーク「名古屋麺屋（めんや）横丁」が2月3日の営業終了後に閉鎖する。
運営するビル管理の京楽栄開発（同市）が4日発表した。
「名古屋麺屋横丁」は、サンシャイン栄の開業と同じ2005年2月にオープン。
全国各地の人気ラーメンを味わえる施設で、入れ替わりで延べ26店舗が出店し
た。
京楽栄開発は閉鎖の理由について「名古屋でのラーメン文化の発展など当初
の事業目的を達成した」と説明している。
マグロ1本607万円 東京・築地市場、原油高や漁獲制限影響か
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日本の台所、東京・築地の中央卸売市場で5日早朝、マグロの今年初の取引
となる初競りが行われた。最高値は276キロの青森県大間産クロマグロで、1本
607万2000円（1キロ当たり2万2000円）。1本の値段としては5年ぶりの高値が
ついた。
国際的な漁獲規制強化や、高騰する漁船の燃油代、経済成長を続ける中国な
どアジアでの需要急増など、マグロの入荷環境は厳しくなるばかり。
こうした逆風を吹き飛ばそうと、熱気にあふれた競りが繰り広げられた。
最高値のマグロの買い手は、都内にも店を出した香港のすし店経営者。「初
競りの最高値が香港の人に持って行かれるなんて聞いたことがない」と、場内
には驚きが広がった。
築地市場のマグロは、昨年秋ごろからスペインやクロアチアなどの養殖物の
輸入が急減し、生鮮の海外産が前年比で平均2−3割前後値上がりした。世界的
な乱獲が問題となった高級刺し身用のクロマグロやミナミマグロに対して、昨
年から総漁獲枠の段階的削減などが始まったことが背景にある。
日本では燃油高騰に耐えかねて漁船の廃業が増える一方、消費量が拡大する
中国がマグロを大量に高値で直接買い付ける動きも止まらない。活気のある初
競りを横目に、「マグロはだんだん日本に入らなくなる。供給減で高値が続け
ば、日本の消費者の魚離れが進む」と危機感を募らせる市場関係者もいた。
名古屋市熱田区の市中央卸売市場本場でも5日早朝、マグロの初競りがあり、
重さ120キロの青森県大間産のマグロに1キロ9000円、1本108万円の最高値がつ
いた。
この日入荷したのは、クロマグロやキハダマグロなど計1400本で、昨年の初
競りと比べて1割ほど多め。値段は若干安かったという。
年賀状の元日配達6％増加 投函数は1億枚減少
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今年の年賀状の配達は、利用者の早めの投函に助けられ、元日の配達が増え
順調に推移したことが4日、郵便事業会社のまとめで分かった。しかし、投函
枚数全体では、前年を下回っていることも判明。主力の年賀状の利用は回復せ
ず、同社が抱える“郵便離れ”という課題は続きそうだ。
元日の配達枚数は、遅配が相次いだ前年を6.5％上回った。右肩下がりで減
り続けてきた元日配達枚数が前年を上回るのは2000年以来8年ぶり。自動的に
配達区域を仕分けする区分機の配備を増強したのに加え、前年は大型局での集
中処理方式がパンクしたのを踏まえ分散化を図ったことが功を奏した。25日ま
での投函を呼びかけるCM効果などで投函が前年より早かったことも作業を楽に
した。
しかし、差し出された枚数の累計は3日現在で27億3900万枚余と前年より約1
億2000万枚も少ない。販売枚数自体は昨年とほぼ同数のため、実際の“利用”
につながっていない状況だ。
郵便事業会社が販売増を狙って投入したディズニーキャラクターを印刷した
年賀状など新商品主要3種の売れ行きも発行枚数の1割台にとどまる低調ぶり。
年賀状人気が復活したとは到底言えない状況で、戦略の見直しを迫られそうだ。
東証大発会 一時765円下げ 大株安、原油高が震源
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東京株式市場は今年初取引となった4日の「大発会」で、日経平均株価が7年
ぶりに前年末を下回り、大発会では過去最大の下げ幅を記録した。波乱のもと
は、年末年始で日本市場が休んでいる間に海外で進んだ原油高、円高、米国株
安だ。
4日の日経平均は一時、前年末比765円安の大幅な下落になり、終値も同616
円安。大手証券の市場担当者は「地震と津波と台風が一度にやってきた。最悪
の船出だ」と落胆した。
昨夏以来続くサブプライム問題による米景気の先行き不安が再燃。世界の様
々な市場に投資するヘッジファンドなどが、株式市場から引き揚げた資金を、
値上がりが期待できる原油市場に投入し、国際指標となる米国産WTI原油の先
物価格は1バレル＝100ドルを突破。米景気不安からドル売りも加速した。
原油高は企業のコスト増や国内消費の減退を招く。円高は輸出企業の利益を
減らす可能性がある。こうした不安が株売りを加速させるという、日本特有の
悪循環が押し寄せた。
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●その他のeXe利用予定及び関係分(1/6現在判明分)
12日(土) 12:30〜14:30「東海セカンドライフ研究会発行記念イベント」
(会場：CAFE & DINNING bul buricco )
12日(土) 19:00〜21:30【月刊】勉強会・1月号
19日(土) 18:00〜21:00「XOOPS Cube勉強会」
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※編集者のひと言
本号が本年最初の配信になります。
今年も様々な事が起きると思いますが、個人的には「環境」が最大のテーマに
なると思っています。
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★eXeでは随時、会員を募集しています。
eXeの場所は、会員の会費で維持・運営されています。
イベントへの参加は、会員になる必要はありませんが、会員は独自のイベント
を主催出来ますし、残業などで遅くなった時には宿泊利用も可能です。
また、東京・日本橋にある同様な会「東京FORT」とも相互交流があります。
詳しくは、メールにてお問い合わせ頂くか、ホームページの「eXeについて」の
中の入会方法お知らせコーナーをご覧下さい。
なお、特典は余りありませんが賛助会員も募集しております。
イベントの際の会員外負担が不要という程度ですが、遠隔地の方や、多忙でな
かなか参加できない方にご参加頂いています。よろしくお願いいたします。
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います。登録や解除、受け取りアドレス変更などは、以下で行ってください。
『まぐまぐ』http://www.mag2.com/m/0000001625.htm
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□eXeへのご質問やお問い合わせは、電子メールまたは FAXでお願いします。
・E-Mail問い合わせ先： exe-talk@egroups.co.jp
・FAX：052-751-8016（高木康光宛）
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