2009/05/29
M派とS派
-------------------------介護現場の今------------------------------------- 世間で言うSとMではなくて二人の人物の苗字を取って言います。笑職場では最初 は皆仲がよかった。でも、半年ぐらい利用者がきだしてから看護士と介護士との 間に亀裂が生じて休憩すら一緒の部屋で取らなくなった。 元々の発端が看護士が子供がいないことから（結婚してて子供ができなかった） でしゃばりおばさんのわが子への愛情と自慢話に嫉妬した？ ことから始まりその 同情心を持った介護士のもう一人のおはさんたちとで職場は大派閥を生むことに なった。当然私達男も巻き込んでのことだがそのもう一人のおばさんというのは 私らと同じ介護士であるが少々口がキツくて女性からも嫌われてた。旦那や子供 の自慢話はでしゃばりおばさんとどっこいだが旦那とは相思相愛ではなかったそ うでそこのところからでしゃばりおばさんと敵対関係になっていった。 でしゃばりおばさんは当然旦那とは相思相愛、初めての男性？ 一番ゲットだそうだ。（笑） 当時は私独身でして（今は二人の男の子のおやじ）そうしたおばさんたちの会話 を聞いてもピンとこない。単なるノロケにしか聞こえないが女性たちはそうじゃ ない。幸せ度の比べっこみたいなもので負ければ当然悔しいわけでもっと幸せに ならなくっちゃみたいに頑張ろうとする。なんとも健気な女性たち。 仕事の分担でも派閥ができてからはやたらやることが増えてったり言いたいこと も言えずに一人で抱え込んだりミーティングでも意見が二手に別れていつまでも 決まらなかったりで最初の仲良さが全く消えてしまった。そうなると男性軍が何 とかしなきゃならないわけで話し合いの場を設けたり親睦会を開いたりして仲良 くしてもらうのだがやっぱり二手に別れて行動してしまう。困ったものだ。（汗） 運転手のコース決めは最初は私ら運転手の仕事だった。しかし、利用者の介護頻 度、地域、添乗員との兼ね合いから運転手だけの話し合いではよいコース取りが できなかった。毎回看護士の物言いがあってそれに降参して介護士と運転手と看 護士らでまとめて決めようということになった。最初からそうゆうふうにやれば いいのに〜 運転手は地域的な包括、介護士は車椅子とストレッチャー、歩行介助、独歩に別け てそれぞれの車両に乗せる兼ね合い、看護士は利用者の体調に考慮したコース取 り（車酔いなど）ディーサービスに付いてからすぐに健康チェックをしなくては ならない人とそうでない人の順番などをそれぞれの立場でものを言いそれらのこ とすべてに当てはめたコース取りができればいいわけだ。しかし、そうは容易く はなかった。多少の妥協が必要であそこがいいとここがまずくなるコースどりは どうしても出てくる。車両はハイエース一台に車椅子4台付けれて6人が座位でき るマイクロバス一台しかなかったからどうしても送迎に時間を取られて入浴介助 が済んだらすぐ食事介助〜レクリエーション〜送迎準備〜送迎という感じで私ら や介護士の休憩が取れないことがよくあった。 ------------------------------------------------------------------------- 地域包括支援センター☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆ 今、地域社会では、治安が悪化し高齢者・障害者が強盗やひったくり等の被害に 遭うことが多くなっている。リフォーム詐欺事件など高齢者を狙う悪質商法も後 を絶たず、また頼りとする家族・施設等から虐待を受けることすらある。一方、 核家族化の進行は地域社会の弱体化を招き、かつてのように近親や近隣の相互扶 助、見守りなどを期待することが困難となっている。高齢者・障害者が住み慣れ た地域で人間としての尊厳を保って暮らし続けられるための施策が強く求めら れている。平成１８年４月以降、各市町村に新たに導入される地域包括支援セン ター（以下支援センターという）は、こうした社会的ニーズに応えて用意され た権利擁護と虐待防止の仕組みである。支援センターは、目安としては２〜３程 度の中学校区を担当区（人口１５，０００人〜３０，０００人）として３名の専 門職種（保健師、社会福祉士、主任介護支援専門員等）が配置されるのが標準的 な形態であり、これが全国で５，０００〜６，０００ヵ所程度となる。全ての市 町村に支援センターは必ず設置されるので（介護保険法第１１５条の３９）、全 国いたる所で相当数の権利擁護の拠点が創出されることになる。高齢者が成年後 見制度を利用する場合、支援センターは、本人の判断能力の状況等を把握し、そ の利用が必要であれば成年後見制度の申立ができるよう支援し、事案によっては市 町村申立につなげる。適切な成年後見人が見当たらない場合は、リーガルサポート 等の団体を高齢者又はその親族に紹介する。さらに、老人福祉施設等への措置、虐 待への対応、困難事例への対応、消費者被害の防止等も重要な権利擁護事業である。 支援センターの運営が軌道に乗り、保健、福祉、医療の専門職やボランティア、民 生委員、そして法律専門職など地域福祉を支える種々の関係者とのネットワークが できれば、支え合い助け合う仕組みを再生させることが可能である。支援センター は地域福祉を充実させ、新なコミュニティーを形成させるものとして今熱い注目 を集めている。 ----------------------------------------------------------------------------
