http://archive.mag2.com/0000280361/index.html 2009-04-30T16:01:19+09:00 http://archive.mag2.com/0000280361/20090430160119000.html 世界規模の水流調査によると、人口の多い地域を流れる河川の水量が世界的に減少しているという。水量減少の多くは気候変化に関係しており<br /><br />つづきを読む＜http://www.ecool.jp/foreign/2009/04/nsf06-252.html＞ 2009-04-30T16:01:19+09:00 http://archive.mag2.com/0000280361/20090423120733000.html 経済産業省は２２日、地域にマッチした地産地消型の<br />新エネルギー等導入の優れた事例として、<br />「新エネ百選」を発表。続きを読む<br /><http://www.ecool.jp/news/2009/04/met26-248.html><br /> 2009-04-23T12:07:33+09:00 http://archive.mag2.com/0000280361/20090218150501000.html 東京都は２日、都内１２ヶ所に設置した花粉自動測定機により、<br />リアルタイムに花粉の飛散状況を把握し、またその結果を気象<br />条件等と併せて解析を行い最新の花粉飛散情報を提供する<br />「とうきょう花粉ネット」の本格運用を開始した。<br /><br />続きを読む< http://www.ecool.jp/news/2009/02/tk14post-124.html ><br /><br /><br /> 2009-02-18T15:05:01+09:00 http://archive.mag2.com/0000280361/20090128124728000.html 太陽光や風力などの再生可能エネルギーの普及を推進する国際機関<br />「国際再生可能エネルギー機関（ＩＲＥＮＡ）」の設立総会が２６日、<br />ドイツ西部ボンで７５カ国が設立条約に署名し、閉幕した。<br />再生可能エネルギー専門の国際機関としては初の機関となる。<br /><br />続きを読む・・http://www.ecool.jp/foreign/2009/01/post-45.html 2009-01-28T12:47:28+09:00 http://archive.mag2.com/0000280361/20090127105505000.html カルガリー大学気候変動科学者のDavid Keith教授とチームの研究者たちは、<br />地球上のあらゆる場所の空気中に存在する温室効果ガス（二酸化炭素）を<br />直接回収し削減できることを比較的簡易な装置により可能になると発表<br />した。空気からの回収技術は・・<br /><br />続きを読む　http://www.ecool.jp/foreign/2009/01/post-44.html<br /><br /> 2009-01-27T10:55:05+09:00 http://archive.mag2.com/0000280361/20090122093155000.html 農林水産省は21日、「農林水産分野における省CO2効果の表示の指針」<br />いわゆる、商品のライフサイクル全般にわたって排出されたCO2排出<br />量を表した「カーボンフットプリント」について、2月19日まで意<br />見募集を実施すると発表した。<br />続きを読む　http://www.ecool.jp/news/2009/01/co2-2.html 2009-01-22T09:31:55+09:00 http://archive.mag2.com/0000280361/20090121184553000.html 米自動車大手ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）の旗艦ブランド、シボレーの北米事業バイスプレジデント、エド・ピーパー氏は２０日<br /><br />続きを読む　http://www.ecool.jp/foreign/2009/01/post-35.html 2009-01-21T18:45:53+09:00 http://archive.mag2.com/0000280361/20090120160949000.html 中国政府は12日、石油石炭依存の社会構造の構築を目指し、<br />2009年に青海省と雲南省に巨大なソーラー発電所を建設す<br />ることを発表した。このうち、青海ソーラー発電所はギガ<br />ワット級の発電所となり、完成すれば世界一巨大なソーラ<br />ー発電所となる。詳細はこちらから<br />http://www.ecool.jp/news/2009/01/post-49.html<br /><br /> 2009-01-20T16:09:49+09:00 http://archive.mag2.com/0000280361/20090115153128000.html パナソニックグループの三洋電機は14日、次世代型太陽電池の量産に<br />向けた新会社を折半出資で設立する方針を固めた。新会社は4月に設立<br />し、資本金は数億円、投資規模は数百億円に上る見通し。三洋電機と<br />新日石は昨年9月に共同で太陽電池の新会社を設立することで合意して<br />おり、その後、パナソニックが三洋電機の買収を決めたため、新会社の<br />枠組みが注目されていた。<br />新会社では三洋電機が開発した薄膜型太陽電池を2010年をめどに量産化<br />、世界中で主に太陽光発電所向け（メガソーラー）の受注を目指す。<br />三洋電機は今春にパナソニックの子会社になる予定で、3社が連携して<br />太陽電池事業に取り組むことになる。 2009-01-15T15:31:28+09:00 http://archive.mag2.com/0000280361/20090114163932000.html 欧州委員会の資金提供する太陽光プロジェクト<br />「フルスペクトラム（ＦｕｌｌＳｐｅｃｔｒｕｍ）」は、<br />太陽光発電によるエネルギーを39.7%と、欧州でこれまで<br />に達成された最高の効率で変換することができる光起電力<br />太陽電池を開発した。<br /><br />フルスペクトラムとは<br />EU加盟国7カ国、ロシア、スイスからの19機関からなる<br />プロジェクト。2003年11月に開始され、欧州委員会の資金<br />提供840万ユーロを含めた全体予算1,470万ユーロのプロジ<br />ェクト。 2009-01-14T16:39:32+09:00 http://archive.mag2.com/0000280361/20090108145047000.html 住宅用太陽光発電システムの設備普及に関係する太陽電池メーカー、<br />住宅メーカー、経済産業省、国土交通省は、共同で2009年度から住<br />宅用太陽光発電システムの規格統一の検討に入った。規格が共通と<br />なれば、住宅に設置しやすくなるほか、コスト低減につなげ、普及<br />を後押しする。統一規格は国際標準として世界への提案も計画して<br />おり、太陽電池市場で主導権を握る狙いもある。<br /><br />経済産業省と国土交通省は昨夏、シャープや京セラなどの太陽電池<br />メーカー、積水ハウスや大和ハウス工業などの住宅メーカーによる<br />懇談会「ソーラー住宅普及促進懇談会」を設置。１月中に開く会合<br />で報告書を公表する予定。住宅用太陽光発電システムの普及戸数は<br />、2007年末で44万戸。日本政府は2030年までに、太陽光発電の普及<br />率を現状の40倍にする計画だ。 2009-01-08T14:50:47+09:00 http://archive.mag2.com/0000280361/20090107191123000.html ドイツ連邦環境省は、2009年の再生可能エネルギーの費用負担免除<br />となる企業を認可したと発表した。再生可能エネルギー法では、再<br />生可能エネルギー（水力、風力、太陽光、地熱・ゴミ処理場ガス、<br />浄化ガス、バイオマス等）による電力の買取を電力事業者に義務付<br />けている。<br />この費用は、電力料金に上乗せして回収されており、最終的に電力<br />需要者が負担するというもの。2009年の認可企業は、製造業のエネ<br />ルギー集約型企業460社と鉄道・路面電車運営企業の45社。2008年<br />の製造業のエネルギー集約型企業378社、鉄道・路面電車運営企業<br />の48社と比較すると、認可企業は年々増加傾向にある。<br /><br />同法は、国際競争力における不利益を回避するために、特にエネル<br />ギー集約型企業等に対し、その負担を免除するよう定めたものだが、<br />今回の認可増加はこのような事情が関係したもの。 2009-01-07T19:11:23+09:00 http://archive.mag2.com/0000280361/20090107094813000.html オバマ次期米大統領は「New Energy for America」というエネルギー政策を<br />発表している。今後10年で約15兆円をクリーンエネルギーに投資するいうもの。<br />具体策については新政権発足とあわせ具体化されていく模様であるが、<br />主な内容は以下のとおり。<br /><br /><br />・500万人の雇用を生む。<br />・2015年までに100万台のハイブリッド車を走らせる。<br />・風力や太陽光、次世代のバイオ燃料による自然エネルギー電力を2012年までに<br /> 10％、2025年までに25%を達成する。<br />・温室効果ガスを2050年までに1990年比で80%削減する。<br />・輸入石油を減らす。<br /><br />【New Energy for America】http://my.barackobama.com/page/content/newenergy/ 2009-01-07T09:48:13+09:00 http://archive.mag2.com/0000280361/00000000000000000.html エコロジー・エネルギー・持続可能開発・国土整備省（MEEDDAT）は、<br />欧州市場で販売されるソーラーパネルの70%以上のシェアを持つソー<br />ラーパネルメーカー30社以上が、欧州域内で使用済みになったソーラ<br />ーパネルの回収・リサイクルに関する自主協定に合意したと発表した。<br />こうした自主協定は欧州では初めて。協定の主な内容は以下のとおり、<br /><br />・使用済みソーラーパネルの回収率を65%以上、リサイクル率を85%以上にする。<br />・ソーラーパネルの返還方法や回収網に関する情報を、ウェブサイト等を通じて提供する。<br />・使用済みソーラーパネルの回収、リサイクルは無料とする。<br /><br />http://www.ecool.jp/foreign/2008/12/post-23.html<br /><br /> 2009-01-02T00:42:41+09:00