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TS・チャイナ・リサーチの田代尚機がお届けします。中国経済や中国株投資に関するエッセイを中心に、タイムリーな投資情報、投資戦略などをお伝えします。中国株投資で資産を大きく増やしたいと考える方はもちろん、ただ中国が好きだという方も大歓迎です。

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2009/09/25

上海総合指数、これから急騰か、それとも急落か?

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                     2009年9月25日 第69号

          「中国株投資レッスン」

        TS・チャイナ・リサーチ株式会社 田代尚機 発行
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          目次
         1. 上海総合指数、これから急騰か、それとも急落か?
         2.お知らせ

1.上海総合指数、これから急騰か、それとも急落か?
 まずは、縦軸の数値を確認しながら、上海総合指数のチャートを
じっくりと見ていただきたい。
ttp://yahoo.compass.cn/stock/market.php?code=sh000001
(K線図、日線、週線、月線)

 連想できないであろうか・・・。ジェットコースターを・・・。
面白いことに、日足、週足、月足どれをみてもジェットコースターに
見えてしまう。株価はそれほどまで激しい動きを繰り返している。

 中国政府は資本市場の安定的な発展を図ると長年言い続けている。それは
実際の動きが激しすぎることの裏返しでもある。政府は株式市場を
コントロールしようとしている。しかし、残念ながら、コントロール
しきれていないのが現実である。

 もちろん、政府の力が微力だからではない。政府が政策を出せば、
そのことが原因で株価はむしろ不安定化してしまう。政策といっても、
何も資本市場に向けた政策だけとは限らない。経済政策、金融政策、
どんな政策であっても、政府が介入すれば、そのインパクトは株式市場に
伝播してしまう。

 以前、このメルマガでもお伝えしたはずだが、8月に大きく下げた要因は、
金融当局の取り締まり強化による投機資金の流出と過剰流動性解消による
資金流入の減少などである。金融監督管理の強化とオペレーションによる
結果である。

 また、9月に入り、大きく戻した要因は、QFII制度の規制緩和、
株式投信設立に関する許認可の拡大、金融緩和の継続、投資家心理の
改善など。中国証券監督管理委員会の証券市場への支援策、
幾分国務院からの圧力があっただろうが、人民銀行による金融緩和の
継続による結果である。

 そして9月18日以降、再び上海総合指数は急落し始めた。その原因は、
大型IPO、創業版開設による需給悪化とその懸念、
国慶節休場(10月1日~8日まで)を間近に控えた換金売りなどである。

 資本市場の役割は、将来有望な企業に資金ルートを開くことである。
A株市場は、いわば“国有企業改革の出口”にあたる。A株市場は国家の
基幹産業を市場化し、その経営基盤を強化するためにあるといっても
過言ではない。まさに、IPOこそA株市場最大の存在意義である。

 21日、今年2番目の発行規模となる中国冶金工業が上場した。
製鉄所プラントに強みを持つエンジニアリング会社である。
公募価格5.42元。A株の発行規模は190億元に達する。初値は
7.33元で公募価格を35.2%上回った。しかし直後に高値7.5元を
記録した後下げ続け、22日は6.35元(終値)まで下落した。
初値から13.4%安い水準だ。23日は下げ止まったものの、24日は
さらに一段安となり、終値は6.01元である。

 21日、22日の出来高合計はA株公募株式の約99%。デイトレが
できないことを考えると、この2日間で、株主がほぼ入れ替わった
ことになる。そこから株価はさらに下落しているので、すべての人が
評価損を抱えてしまったような状態である。残念ながら今のところ、
IPOは失敗であったといわざるをえない。

 ちなみに、24日、中国冶金工業はH株上場も果たしている。こちらは
さらに残念な結果。公募価格は6.35香港ドルで、初値は
5.52香港ドル。公募価格から13.1%下落した水準である。
大引けでは5.61香港ドルと、公募割れのままであった。

 一方、創業版とは中国版NASDAQに当たる。長い年月をかけて、
ようやく開設にこぎつけた。主に、非国有セクターにも資本市場を開放する
ことがその役割である。創業版開設は、経済の市場化、自由化を
進める上で、極めて重要である。

 25日から、第一弾の企業10社のIPOが始まった。投資家の資金は
限られる。どうしても、A株を売って、こちらのIPOに応じるような
動きが出てしまう。

 政府は中国経済の発展にとって正しいことをしようとしているのだが、
残念ながら、市場は拒否反応を示しているというのが現在の状況だ。

 今後、もし株式市場が急回復するならば、どのようなシナリオが
考えられるであろうか。あくまで市場の噂ではあるが、当局が24日、
主要機関投資家の幹部を呼びだして“指導”をしたようだ。また、新たに
認可する投信の数を増やすとか、信用取引制度を導入するとか、
株価指数先物取引を開始するとか・・・。

 “政策で需給が悪化したならば、政策で改善させたらいい”。もし、
当局がそうした発想をもって市場に対応するならば、極めて高い確率で
株価は反転するだろう。内容次第では急騰である。また、そうではなく、
放置すれば、下げ続ける可能性がある。

 政府が悪いとはまったく思わない。くれぐれも、株価が上がれば経済が
良くなるとか、下がれば経済が悪化するとか安易に思わないことだ。
中国の株式市場はそんな単純なものではない。


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2.お知らせ
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お伝えします。時間は3分~5分、毎週月曜日、水曜日に更新されます。

【マネックス中国レポート】
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投資戦略、注目5銘柄などを紹介しております。月初めをめどに更新されます。

【サーチナコラム】
 毎週月曜日、サーチナ社中国情報局コラム欄(Yahoo!ニュース、
Yahoo!ファイナンスにも転載)にてレポートを発表しています。内容は、
マクロ経済、株式市場、投資戦略、注目銘柄の紹介などです。

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