2008/12/24
近未来乗物館（メールマガジン版）VOL.12
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■□■ 近未来乗物館（メールマガジン版） ■□■
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近未来乗物館（メールマガジン版）では、
電気や代替燃料で動くバイク/自動車の関連情報を中心にご提供します。
ゴリゴリの自然保護主義でも技術中心主義でもなく、より俯瞰した位置か
ら「ニュース」「ブックレビュー」「体験レポート」「リンク」などを提
供します。
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■ 今回の出し物
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■ニュースセレクト：
●UPS、FedExなど、流体ハイブリッド型トラックを導入へ
●東芝、リチウムイオン電池の生産強化へ
●トヨタ、来月デトロイトで開催のモーターショーで、電気自動車の新た
なコンセプトカーを発表
●充電スタンドの米ベンチャー「ベタープレイス」、日本法人設立
●電気自動車メーカーThink Global、資金ショート深刻
■編集後記
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■ニュースセレクト
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●UPS、FedExなど、流体ハイブリッド型トラックを導入へ
ソース：
http://www.greentechmedia.com/articles/hydraulic-powered-trucks-hit
-the-road-5420.html
http://www.eaton.com/EatonCom/index.htm
＜概要＞
米国の大手宅配業者UPS、FedExなどは、2009年初めからEaton Corp. 等が
製造する流体ハイブリッドシステム搭載のトラックを導入する。
流体ハイブリッド（Hydraulic hybrid）システムでは、流体を圧縮する形
でエネルギーを蓄積する。
米国環境保護局のNational Vehicle and Fuel Emissions Laboratoryによ
れば、ブレーキ時に発生する回生エネルギーを利用する場合、回収できる
エネルギーは約70％で、一方、電気バッテリー式ハイブリッドの場合その
回収効率は約25％という。
●東芝、リチウムイオン電池の生産強化へ
ソース：
http://mainichi.jp/select/biz/news/20081225k0000m020079000c.html
＜概要＞
東芝は新潟県柏崎市にリチウムイオン電池の工場を建設すると発表した。
“新工場では、５分程度で急速充電できる「ＳＣｉＢ」と呼ばれる新型電
池の量産を１０年秋に始める計画。ＳＣｉＢは従来のリチウムイオン電池
より発火する危険性が低く、１０年以上使うことができる特徴がある。”
●トヨタ、来月デトロイトで開催のモーターショーで、電気自動車の新た
なコンセプトカーを発表
ソース：
http://pressroom.toyota.com/Releases/View?id=TYT2008122230255
http://www.detnews.com/apps/pbcs.dll/article?AID=/20081223/AUTO04/
812230342/1148/AUTO01
＜概要＞
トヨタは来月デトロイトで開催のモーターショー（North American
International Auto Show）で、電気自動車の新たなコンセプトカーを発表
する。コンセプトカーは所謂シティカーと呼ばれる短距離向きの小型のも
ので、アナリストは2万ドル近辺を目標車両価格とするのではないかと予測
している。
●充電スタンドの米ベンチャー「ベタープレイス」、日本法人設立
ソース：
http://www.nikkei.co.jp/news/sangyo/20081210AT1D0909S09122008.html
＜概要＞
電気自動車用充電インフラを提供する米国のベンチャーBetter Placeが、
日本法人の設立を発表した。同社は2009年初めに横浜に充電スタンドを設
置することを手始めに日本でも事業展開を行う。
Better Placeは既にイスラエル、デンマーク、米国で各国政府や自動車会
社と共同でインフラ展開を進めている。
●電気自動車メーカーThink Global、資金ショート深刻
ソース：
http://www.afpbb.com/article/economy/2551169/3622315
＜概要＞
ノルウェーの電気自動車メーカー、シンク・グローバルは、市場ニーズは
有望で、ノルウェー以外の販売も計画されているものの、製造に必要な資
金が約2億 8000万クローネ（約37億円）不足していると見られ、従業員約
200人の半数以上を来年1月末まで一時解雇することが決定している。
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■編集後記
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色々なことにかまけているうちに、半年近くご無沙汰になってしまいまし
たが、その間乗物に関係する様々な状況も大きく変動し続けています。
米国の3大自動車メーカーに関しては、そもそも米国での移動手段の中で、
自動車があれほど突出している理由というか歴史を知ると、また、それに
よる、従業員側も含む既得権益の大きさを考えれば、米国内でも清算を望
む声が多いのも理解できます。
日本国内では、法改正により、電動アシスト付自転車の人気がますます大
きくなっていますね（いいことだとは思うけど、アシストいらないような
場所で、結構若い人も使ってたりするのはちょっと。）。原付バイクの売
り上げも少なからず影響を受けそうですが、法律の縛りによって低出力に
抑えられている原付規格の電動バイクは、ガソリン価格の下落もあって、
より逆風が強くなりそうです。
海外メーカーも含め、車体のみ取り寄せて容易にモーターやバッテリーを
搭載できるようなモジュール化促進、そしてバイクの市販のための登録に
かかる手間やコストの削減がなされれば、航続距離が長くてよりパワフル
な省エネバイクが増え、四輪とともに代替動力・駆動システムのコスト低
下を進めやすくなるんですけどね。
取り上げてもらいたいニュースや取材のご要望も承ります。リクエスト全
てに応えられるかどうかわかりませんが、問い合わせ用メールアドレス
（ contact@upcomingvehiclesnews.net ）までご連絡いただければ幸いです。
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近未来乗物館（メールマガジン版）
発行人：オフィス・キトン
公式サイト： http://www.upcomingvehiclesnews.net
お問い合わせ： contact@upcomingvehiclesnews.net
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