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2009/11/30

温暖化対策で心臓病減る

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心臓病疾患患者に対しては、まさに朗報とも言えるプレスが発表された。
だがよくよく分析していくと、その実現可能性には大きな前提条件がいくつもあった。
将来を楽観視するようポジティブに考えることもいいが、前提条件把握が必要だ。
ご意見・ご感想は ktakekawa@live.jp  まで。
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□□□□□   温暖化対策で心臓病減る
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地球温暖化対策について、その取り組みをしようという声は、誰もが耳にしたことが
あるのではなかろうか。
どうやら今年の冬は暖冬だという長期予報が出されているようであるが、むしろ私は
異常気象に気をつけるべきであると進言したい。急な、予想外の天候変化ということが
このところありすぎる。更に自然災害についても同様で、地球規模での連鎖という
現象から目をそむけることは不可能であるといえよう。
温暖化なのだから、冬も快適にすごせるのか?というと、そういうわけでもなく、
しっかりと寒い。この冬の時期こそが、「温暖化」を体感しづらい時期だと、私は
定義づけていて、冬の時期にこそ、プレスの仕方も通年同じではなく、これら寒い
という体感の中で暮らしている私たちに対しては、それでも地球全体は温暖化が
進行しているのだ、ということを認識できるように伝えないと、真夏ほど真剣には
受け取らないというリスクが生じる可能性を感じている。
つまり、暑い時には温暖化も受け入れるが、寒い季節には温暖化の話、認識が薄く
なりがちであって、何年計画と言うものの、およそその進捗が2倍になることを
懸念しているのである。

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地球温暖化対策に伴う大気汚染の減少などの副次的効果で、心臓病の患者が10~25%
減るなど多数の命が救えるとの研究結果を、世界保健機関(WHO)などの支援を
受けた国際研究グループがまとめた。成果は英医学誌ランセット(電子版)に掲載された。
研究グループは「保健分野での利益は非常に大きく、対策に伴う費用の一部を相殺できる」
と指摘。12月、デンマークでの気候変動枠組み条約の第15回締約国会議(COP15)では、
こうした点も考慮した交渉を進めるよう訴えている。
グループは、世界全体で2050年の温室効果ガス排出量を1990年比で半減させることを
目指して各国が対策をとった場合、2030年に人の健康にどのような影響があるかを試算した。
温暖化対策を進めると車の利用が減り、自転車などの利用が増えるため、大気汚染が減る
上に肥満人口も減少。ロンドンでは心臓病の患者が10~20%減るほか、乳がんも
12~13%減少する。インドのデリーでも心臓病が10~25%減るほか、糖尿病患者や
交通事故による死亡も減少する。

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結局、あくまでも「副次的効果」を訴えているWHOの発言がプレスされたという
ことに過ぎない。それでも、「意識付け」をするには必要なことであると考えるため、
ここに取り上げてみた。
非常に限定的な範囲でのみ、立証されるのであろうが、温暖化防止への取り組みの
「仕方」次第で、その副次的効果として人体に有害な物質が大気中に「増加しない」
ということを主張したいようだ。
だがそこには、「増加しないが、減少するのか?」という問題が背後に潜んでいて、
そもそも破壊されたオゾン層に自然治癒力があるのかどうか?に目を向けないと、
これまでに大気中に散々ばらまかれた温室効果ガスを取り除いていかない限り、
排出量を減少させても、それが大気中から薄くなるとは言い切れないのではない
だろうか。
従って、そのまま受け止めることには抵抗があり、実際にこれまで蓄積してきた
残留汚染物質をどのようにして取り除くのか?という議論ありきであって、安易な
算定への鵜呑みは危険視したいと考える。

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心臓病が減少すると言っている根拠は、車の利用が減るというところにあるようだ。
だが、果たして本当にそのような現象が起こり得るのだろうか。
実際には、自動車の寿命は確実に伸びてきている。それは、現在の経済情勢の影響を
受けていて、地球温暖化は十分に理解できている人でも、では家計をきりつめてでも
自動車から出る排出ガスに投資して、車両を減少させたり、ハイブリッド車に買い替え
したりするのか?ということを、地球規模で考える必要がある。
わが国だけでも買い替えサイクルは長期化してきていることを、数値で示され立証
されている。つまり、排出ガス規制前に製造された自動車が、まだまだたくさん
走行しているというわけだ。
確かに随分先の話をしているように思われるが、ではわが国で使われなくなった
車両はすべて廃棄処分されるのか?というところに注目してみる必要がある。
そう、わが国では再販できなくなった車両でも、海外の、特に後進国へ「輸出」
することによって、まだまだ走行し続けるのだ。
この実態を、「地球温暖化対策」というならば、まずは解消しないと、先進国でも
買い替えができない状態なのに、後進国へ中古車が入らなくなったとすれば、
新車を購入できるか?という議論になり、それが不可能になった場合に自動車を
利用「しない」のではなく、今の自動車を利用「し続ける」可能性の方がはるかに
高いと私は指摘したいのである。

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これらのハザードを取り除かず、一定の条件下で試算しただけの数値をもって
して、将来に向けての温暖化防止効果を地球規模で、それも人体への影響度まで
うたうことに対する危機感を感じるというわけだ。
残留している排出ガスの行方、先進国で使用されなくなった自動車の行方、
経済情勢立て直しの国際的規模での見直し。そして、これらの先に、環境対応車
購入可能性という段階で物事は考察すべきであり、将来を楽観視することを
妨げるものではないが、前提条件を見誤ると、リスクアセスメントレベルでの
失言ということになりかねないということを、私たちは認識すべきであると
主張したい。

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