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2009/03/09

★実践プロマネ[運用と利用の促進(1)]★

2009/03/09 No.099
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      ★ 実践プロマネのメールマガジン ★
     (プロマネ経験からの実践的なアドバイス)

   「実践プロマネのメールマガジン」で発行した情報は
   http://home.g00.itscom.net/project/index.html
   にタイトルをつけて掲載しています。こちらもご覧下さい。
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ユーザおよびIT部門は既存のシステムの操作、運用に慣れていますし、
それなりに愛着もあります。

新しいシステムを導入する場合、既存システムからの運用移行には
十分気を使う必要があります。

ユーザ部門がひとたびシステムに違和感を感じてしまうと、利用すること
にためらいが生じてしまいます。

この結果、「前のシステムの方が使いやすかった」という評価を受ける
ことになります。

システムの刷新は、企業戦略に基づいて、業務効率化、将来拡張性を
狙ったものであり、このような結果になってしまうと、当初想定した
導入効果は得られません。かえって非効率になってしまうかも知れません。

重要なポイントは、ユーザおよびIT部門を巻き込んでシステム運用設計
を実施することです。ユーザ自身でかかわれば、既存からの改善点を次の
システムに反映でき、システム移行にも責任を持ってあたれます。

また、運用マニュアル、保守マニュアルを利用者の立場に立って作成し、
利用者、関係者を集めて稼動前に事前教育を施す必要があります。

システム移行上問題なければ、既存システムと並行稼動期間を設け、
ユーザに新しいシステムの操作に慣れて頂く配慮も必要です。



それでは、運用と利用の促進の
プロセスの説明とコントロール目標について確認していきます。


【プロセスの説明】


新たなシステムを利用可能にする必要があります。

このプロセスでは、ユーザおよびIT部門向けの文書や資料を作成し、
アプリケーションとインフラストラクチャの適切な使用と運用を確保する
ための教育を施します。

運用と利用の促進のコントロール目標は、
提供サービスとサービスレベルに対するエンドユーザの満足を確保し、
アプリケーションおよび技術的ソリューションをビジネスプロセスにシーム
レスに統合することを、ビジネス要件とします。

重点をおくべきコントロールは、効果的なユーザマニュアル、
運用マニュアル、および教育資料を提供し、システムの正しい運用および
使用に必要な知識を移転することです。

実現するための手段は、次の3項目です。
1)システムに関する知識を習得するための文書の作成および提供
2)ユーザ、ビジネス部門の管理者、サポートスタッフ、運用スタッフに
  対する周知および教育
3)教育資料の作成

その成果の測定指標は、次の3項目です。
1)IT関連の手続がビジネスプロセスにシームレスに統合されている
  アプリケーションの数
2)アプリケーションの研修およびサポート資料に満足しているビジネス
  オーナの割合
3)適切なユーザ研修および運用サポート研修が整備されている
  アプリケーションの数



【コントロール目標】


AI4.1 運用上のソリューションの計画

技術、運用能力、および利用状況に関する側面をすべて特定、および
文書化するための計画を策定します。

これにより、自動化されたソリューションの運用、利用、および保守を
担当する人員が自らの実行責任を果たせるようになります。


AI4.2 ビジネス部門の管理者への知識の移転

ビジネス部門の管理者に知識を移転する。

これにより、ビジネス部門の管理者がシステムおよびデータのオーナシップ
を担い、サービスの提供と品質、内部統制、およびアプリケーション管理に
関する責任を果たすことができるようにします。


AI4.3 エンドユーザへの知識の移転

エンドユーザに知識とスキルを移転させる。

これにより、エンドユーザが効果的かつ効率的にシステムを使用し、
ビジネスプロセスをサポートできるようにします。


AI4.4 運用スタッフおよびサポートスタッフへの知識の移転

運用スタッフおよび技術サポートスタッフに知識とスキルを移転させます。

これにより、効果的かつ効率的にシステムおよび関連インフラストラクチャ
を提供、サポート、および保守できるようにします。



次号では、「運用と利用の促進技(2)」の詳細に触れます。

【以下は前号までを参照のこと】
 [COBITの歴史]
 [COBITの4つのドメインと34のコントロール目標]
 [ITCのプロセスガイドライン]

参考資料 COBIT 4.1 日本語版 (Japanese) 
     情報システムコントロール協会 (ISACA) 

参考資料 ITCプロセスガイドライン Ver.1.1
     ITコーディネータ協会


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