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若い時から投資を理解し、計画的に資産運用することで将来の資産は驚くほど変わります!投信というタイトルですが、商品からヘッジファンドまで幅広く役立つ情報をお届けします!「ファイナンシャルプランナー」のマーブルと一緒に資産運用について勉強していきましょう!

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2007/12/09

*** 20代から始める投資信託 *** 第91号

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こんにちは!
ファイナンシャルプランナーのやまだ裕貴です。

435万円。
国税庁の民間調査によれば、
民間企業に勤めるヒトが2006年の1年間に受け取った一人当たりの平均給与の金額はこのように発表されています。

景気は減速懸念があるものの、依然として拡大中との認識がある中で、
給与所得の平均をみれば、9年間下落しているのです。
企業会計は順調に推移しても、構造的に勤労者にまでカネは落ちてこないようになっています。

一応、内訳も確認してみることとします。
300万円以下      38.8%
300〜600万円以下  40.4%
600〜1000万円以下 15.9%
1000万円超       5.0%

以上の結果からすると、
8割の勤労者が600万円以下ということになります。

給与から差し引かれる所得税は、総額9兆8000億円となり、
前年より10%程度増えているので、(定率減税の縮減による)
勤労者は、上からも下からも攻められているのです。

そういった環境もあり、
資金を運用によっても増やすことの意義は高まるばかりと感じますが、
実際にはまだまだ日本には、投資が浸透していないようです。

リスク資産からの逃避現象もあり、
最近は投信やREIT残高も伸び悩みを見せる中、注目を集めつつあるのが、海外ETFという商品。


海外ETFとは、欧米やアジアなどで上場しているETFのことをいいます。
国内ETFと異なるのは、国内のETFが株式指数連動が基本であるのに対し、
海外ETFでは、商品や為替、金利など様々な指数が対象となっていることです。
ETFのみを使って資産の分散を図ることも可能となります。

投信と比べてメリットがあるのは、手数料です。
信託報酬が圧倒的に安くすむので、今後のインデックス運用の主力の1つとなりそうです。



投資信託のことで、
ここが知りたい!というようなことがありましたら、
どんどんお知らせください。
メルマガにて解答させていただきます。

では、また次回お会いしましょう!
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/*            やまだ 裕貴        */
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