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2008/05/25

一日数分のトレード!たった4年で資金を100倍にする方法があるって知ってましたか?

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「ズブの素人が株で稼ぐ究極の方法」  マガジン ID: 0000188192

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           【第110号】   2008.5.24
<目次>
■ 「楽しイーKABU」
■ 「大仏様もカブがお好き?」
■ 「今後の投資方針」
■ 「今後の日本株について」
■ 編集後記


こんにちは
早いものですね、もう5月もあとわずか。

こんな調子で1ケ月が恐ろしく早いスピードで過ぎて
いくのでしょうか?

しかも来月は「梅雨」というっとうしい季節なんですよね。
今日も近畿では夕方から激しい雨が降っています。

梅雨ってなんとなく体がだるくなりますよね。
今から「体調」を整えて元気に過ごしましょう!

元気が一番、「元気があれば何でもできる」って本当ですよね。


■「楽しイ〜KABU」

★ 株価は神経質な動き ★

原油高に波乱の要素も

来週の東京株式市場は、原油相場の動向をにらみながら日経平均株価
が14,000円を挟み、神経質な動きになると予想されます。


原油価格の高騰が続けば、国内の企業業績や個人消費に悪影響が強まる
との懸念から波乱の展開も予想されます。

今週の前半は主要企業の決算発表が終わった安心感から、平均株価は平均
株価は14,000円前半で総じて小動きに推移。原油高がインフレにつながる

として米株が軟調になったのを嫌気し、一時14,000円を割り込んだが、週末
には回復しました。

来週は、原油高への警戒感が相場の重しとなっていることから、ニューヨーク
市場の原油先物の動向が注目されます。

大手証券は「原油高が続くと米国で物価高と景気冷え込みが同時進行すると
の見方が有力となり、米株高や円高ドル安につながり、日本株安にも波及され

かねない」と予想しています。
原油高が日本の景気を損なうとの不安もあり、日本株への投資を控える動きが

強まる可能性もあります。


■ 「大仏様もカブがお好き?」

★ 一次産品価格の上昇の上昇は何を意味するの…? ★

原油価格の高騰、ドル安、国際紛争の多発、新興国の台頭、環境問題…
投資経験の長い人なら、いつか同じようなことがあったな、と思われるのでは

ないでしようか。オイルショックが起きた1970年代が、現在の状況と非常に似通
っています。改めて、当時書かれた本を引っ張り出して読んでみると、確かに現在

と共通することが多くあります。「経済大国の盛衰」(篠原三代平著)、「21世紀へ
の出発」(WW・ロストウ著)「だましあいの世界経済」(イブ・ローラン著)など

ですが、原油価格の上昇に対し先進国がいかに対処したか、資源価格の上昇は何故
起きたか…など、が良く分かります。このなかで注目されたのが、約50年サイクル

で動く景気の長期循環「コンドラチェフの波動」です。景気の長期波動は、
戦争や技術革新、新しい経済成長国の登場などを機に上昇に向かい、

それとともに一次産品価格が上昇。成長の壁に突き当たり下降局面に向かう
というものです。この局面では、一次産品価格は長期低落傾向をたどります。

さて、今回の波動を見てみると、2001年の9・11同時多発テロに端を発する
米国の「対テロ戦争」が始まりのように思われます。この後米国はアフガン戦争

イラク進攻とてテロリスト退治を名目に各地に侵攻。非鉄やエネルギー価格の
上昇に火をつけました。一次産品価格は1980年をピークに長期低落傾向を

たどったため、投資不足の状況が続き、生産・産出高が減少していました。
そこに、戦争による需要の拡大と中国をはじめとする新興国が登場。

エネルギー・資源多消費型の重厚長大産業を中心に経済発展を遂げ、ますます
一次産品への需要を拡大していきました。国際商品の代表的な指数であるCRB

指数は、2003年ごろから上昇をはじめ、過去最高圏に達しています。まさに、
長期循環が上昇期に入ったことを思わせます。価格上昇の経済への影響が

気になりますが、1980年以降の先進国の物価上昇率は2,5倍に達しており、
一次産品価格がやっと物価上昇率に追いついたばかりのところ。重厚長大産業を

中心にした新興国の成長形態は変わりませんから、需要は減少せず、国際商品
価格はさらに上昇する可能性が強まります。価格上昇の背景には、長期の景気

循環が上向きだしたという大きな変化があります。
変な弱気はしないほうがよさそうです。


■ 今週の投資方針

★ 決算発表の点検相場から次は… ★

先週で大半の企業の決算発表が終わりました。日本経済新聞がまとめた2009年
3月期決算は連結経常利益で5.8%の減益予想。7期ぶりにマイナスに転じる予想

です。原油価格の急騰、円相場の二桁への上昇、株価の低迷という最悪の環境下
で作られた見通しですから、やや割り引いてみる必要がありそうですが、輸出や

設備投資を中心に回復してきた景気が、ターニングポイントを向かえたことは確か
でしょう。

現在、商品価格の引き上げが始まっていますが、国内消費の弱さからコスト上昇分
の全額を転嫁することはできず、経営環境の厳しさは今期も続くことになりそうです。

ただ業績見通しが、経営環境が厳しいときに立てられたものであることをよく認識し、
今後の利益推移を注視していくことが大事です。価格支配力の強い企業などでは

大幅な増額修正の可能性も出てきそうです。
今週は、残りの決算発表を織り込むとともに、先週大量に発表され未消化になって

いる企業決算を再点検し、織り込む動きになりそうです。


■ 「今後の日本株について」

特記事項−3(個人消費について)

景気を上向かせるカギは「個人消費」が握っている。私たちがお金を使えば使うほど
モノが売れて企業の売上高が伸び、景気が上向く。その結果、株価も上昇する。

ではどうすれば消費が伸びるのか簡単なことで消費人口が増えればいいのである。
そう聞くと、少子高齢化が進むこの日本では人口増加が期待できないと考えがちで

ある。しかしそうではなく、総人口が増えなくても「一番お金を使う世代の人口」が
増えれば消費は拡大し、株価上昇につながるのだ。総務省の調査では日本で

一番お金を使う世代は40〜44歳とされる。いわゆる昭和47〜49年生まれの
「団塊の世代」が40〜44歳に差しかかった85年頃から日経平均の上昇は加速し

40〜44歳世代の減少が迫っていた89年末をピークに株価は急落している。
03年に日経平均はバブル後最安値を付けたが、この時が消費人口のボトム

だったことも事実なのです。このように株価推移と人口動態との連動で決まって
くるのである。これを今後当てはめてみると、2015年に向けて「団塊ジュニア」

が40〜44歳を迎えるため、この世代の人口は1000万人近くまで増える。
株価をトレースしていくと日経平均は10年に2万円、15年には3万円も視野に

入れた展開が予想できる。

■ 編集後記

本日は編集後記はお休みにします。


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 ★ 代表  樋本 真澄

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