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2008/09/10

[eXe/名古屋【月刊】9月号(9/13)]

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■■◆◆■■【eXe NewsLetter】                     Vol.384☆2008/09/10版
■★ ◆ ■★ http://www.exe-nagoya.net/  発行:eXe事務局広報プロジェクト
■■◆◆■■    〒461-0003 名古屋市東区筒井3-26-10 リムファーストビル8-A
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 皆様、こんにちは。

 先月は都合でお休みしましたが、毎月定例の【月刊】勉強会のお知らせです。

 どうぞ、よろしくお願いいたします。

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 ■ 【月刊】9月号《ニュースを通じて世間様に迫る勉強会》 ■

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■日時  :9月13日(土)・19:30〜21:30頃
■場所  :eXe
      http://www.exe-nagoya.net/ 地下鉄桜通線 車道駅下車1分

■概要  :主に先月の経済ニュースをあれこれ振り返って世間様を学ぶ。
      座談会みたいな感じの、とても『あっとほーむな勉強会』です。

■幹事  :YY( pba02263@nifty.ne.jp )
      YASUBEE ( yasubee@infonia.ne.jp )

■費用  :exe非会員の方は会場使用料として500円。
      飲食物は用意しませんが持ち込みは大歓迎です!!

■参加資格:社会人として常識的な礼儀や仁義を心得ていること。
      オフ会・勉強会初めての方、大歓迎します。
      「とりあえず見学」でも大丈夫。

 ★当日は以下の部分をプリントアウトして、興味のある記事にマーキング
  して持ってきてください。

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日産、「エコ」ディーゼル車を国内販売へ 他社も追随
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 日産自動車は4日、09年の排ガス規制に対応する国内初のディーゼル乗用車を
開発し、18日から発売すると発表した。ディーゼル車はガソリン車に比べ、燃
費が良く、二酸化炭素(CO2)の排出量も少なく欧州で人気だが、国内シェアは
1%にも満たない。「黒煙」「騒音」のイメージを変えられるかが、普及に向け
てのカギとなりそうだ。

 発売するのはSUV(スポーツ用多目的車)の「エクストレイル20GT」。エンジ
ンは仏ルノーと開発・生産し、すすを99%以上取り除く触媒などを搭載する。
「クリーンディーゼル」と呼ばれる環境対応型だ。酸性雨などの原因とされる
窒素酸化物(NOx)や粒子状物質(PM)の排出が大幅に削減されるという。

 燃費は軽油1リットルあたり15.2キロで同タイプのガソリン車より3割向上し、
CO2の排出量は2割減る。

 欧州では、ディーゼル車の税制優遇策の導入が相次いだことも後押しし、90
年代後半から急速に普及。欧州連合(EU)の乗用車販売に占めるディーゼル車
の割合は、95年の22%から07年は53%と大幅に拡大した。

 技術革新と欧州人気を追い風に今後はクリーンディーゼル車を三菱自動車が
09年夏、ホンダが09〜10年ごろに発売するほか、富士重工業も10年代の早い時
期に発売を予定する。

 ただ、課題も多い。日産が投入するディーゼル車は環境対応のコストがかさ
み、ガソリン車よりも約46万円高い299万9850円だ。日産は「販売数が増えれば
価格は下げられる」と期待するが、販売目標は控えめな月間100台。同タイプの
ガソリン車の20分の1に過ぎない。 

 国内のディーゼル車販売は90年には27万6千台だったが、07年は4100台。国内
シェアはわずか0.14%に過ぎない。

 また、乗用車の年間の平均走行距離が1万5千キロ近い欧州に対し、1万キロほ
どの日本では低燃費のよさを実感しにくい。加えて、ディーゼルエンジンは国
内販売の大半を占めるオートマチック(自動変速機)車に対応しにくく、日産
も当初はマニュアル車のみを販売する。


トヨタ超小型車「iQ」、発売前に異例の試乗会
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 トヨタ自動車は6日、年内に発売予定の超小型車「iQ(アイキュー)」の試
乗会を愛知県犬山市のリトルワールドで開いた。

 トヨタが発売前に一般ユーザー向けの試乗会を開くのは初めて。斬新なデザ
インや小回りが利く走りを知ってもらい、低迷する国内販売を反転させるきっ
かけにしたい考えだ。

 試乗会ではiQの市販直前モデル(排気量1リットル)が国内で初公開され、
夕方までにインターネットで応募した約100人が臨時休館中の園内でハンドルを
握る。

 iQは全長が3メートル以下と軽乗用車より小さく、トヨタ車で最小となる。
それでも、助手席を運転席より前に出すなど工夫を重ね、大人3人と子ども1人
が乗れる室内空間を確保した。希望小売価格は10月に発表する予定。


国産小型旅客機計画、富士重工は参加せず
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 富士重工業が、三菱航空機(本社・名古屋市)が開発する国産小型旅客機
「ミツビシ・リージョナル・ジェット(MRJ)」の生産に参加しないことが3日
わかった。

 現時点で公表されているMRJの受注数は全日本空輸の25機。当面は赤字が続く
見通し。事業の採算性やリスクを重視する富士重工の提示した条件が、三菱航
空機側の思惑と一致しなかった模様だ。

 富士重工は機体設計の技術者は派遣する考え。三菱航空機の親会社の三菱重
工業は「生産体制の詳細はまだ決まっていない。今後協力を得る可能性がない
わけではない」(広報)という。

 MRJは70年代に生産中止になったプロペラ機YS11以来の国産旅客機。三菱航空
機は経済産業省から総額500億円規模の支援を取りつけたほか、トヨタ自動車も
出資した。米ボーイング機の部品製造にかかわる富士重工などにも参加を呼び
かけ、「オールジャパン」で事業に臨む考えだった。


チラシ用紙、2割減産 日本製紙・王子製紙
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 製紙大手の日本製紙グループ本社と王子製紙は、家電や食品関係のチラシな
どに使われる塗工印刷用紙の減産に入った。減産規模はともに従来(約12万ト
ン)の2割にあたる月2万トンで、日本製紙は9月から、王子製紙は8月から減産
を始めた。景気悪化で積み上がった在庫を減らすためで、日本製紙によると、
紙の大規模な減産は00年以来8年ぶりという。

 日本製紙は、白老工場(北海道)や石巻工場(宮城県)、岩国工場(山口県)
などで生産調整する。当面は10月までとする予定だが、11月以降も市場動向を
見極めて減産を決める。王子製紙は春日井工場(愛知県)を中心に生産調整す
る。9月は月5千トンに減産幅を縮小させる計画だが、「状況次第で拡大する可
能性もある」としている。

 主に販売など商業目的に使われる塗工印刷用紙は、コピー用紙などの事務用
紙と比べ、需要が景気に敏感に反応するとされる。日本製紙連合会の調べによ
ると、塗工印刷用紙の生産は国内の紙生産全体の27.6%(07年)を占める主力
製品の一つだ。 


米、住宅金融2社を政府管理下に 公的資金注入し救済
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 米政府は7日、経営危機に直面している政府系住宅金融機関の連邦住宅抵当金
庫(ファニーメイ)と連邦住宅貸付抵当公社(フレディーマック)を救済する
と発表した。両社の経営を政府の管理下に置き、公的資金を使って資本を注入。
自己資本と資金繰りの両面で全面的に支援する。

 公的資金の注入規模は、まず各社に10億ドル(約1100億円)ずつの枠を設定。
金融市場の悪化でさらに増えるとの見方もあり、米史上で最大の企業救済にな
る可能性がある。同日会見したポールソン米財務長官は「両社の規模は大きす
ぎて、どちらかが破綻(はたん)しても、世界中の金融市場に深刻な混乱を招
くだろう」と、救済を正当化した。

 同長官によると、救済策の柱は(1)政府の管理下に置き、両社の経営トップ
は退陣する(2)両社の優先株などを政府が購入する計画に合意し、必要に応じ
て資本を注入する(3)両社の資金繰りを確保するため、財務省が融資を実施す
る(4)両社と市場への資金供給を潤沢にするため、両社が発行している債券を
今月から購入する、の4点。緊急融資態勢を整えている米中央銀行の連邦準備制
度理事会(FRB)も両社の財務強化に協力する。

 自己資本の強化で一般株や優先株は無配にする計画なので、両社の株価がさ
らに急落するのは不可避な情勢だ。発表された救済策に、8日の日本などの金融
市場がどう反応するかも注目される。

 両社は会計処理の「水増し」で、資本不足に陥る時期を今年10〜12月期まで
先送りしていた可能性が指摘されている。経営破綻ではないが、実質的な「国
有化」の印象を強めて政府が全面的に支える姿勢を示すことで、金融市場の先
行き不安を和らげる狙いだ。

 米住宅金融市場は、低所得者向け(サブプライム)住宅ローン問題の深刻化
で、ローン資金を貸し出す民間金融機関が急減。両社は政府系の強みで唯一の
資金供給役を担ってきた。しかし、ローンの焦げ付き急増で、これまで4四半期
続けて巨額赤字を計上。財務強化に必要な増資の受け手がみつからず、政府が
救済する枠組みを整えていた。


8月倒産8679億円 今年最大、不動産市況が悪化
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 東京商工リサーチが8日発表した8月の企業倒産集計(負債総額1000万円以上)
によると、全国の倒産による負債総額は4月の7180億円を上回る8679億円で、今
年最大となった。不動産市況が悪化し建設業、不動産業を中心に負債100億円以
上の大型倒産が12件発生したことが響いた。

 倒産件数は前年同月比4.23%増の1254件と3カ月連続で前年同月を上回った。
原油高による燃料費高騰も企業収益を圧迫し始めており、運輸業の倒産は今年
最多の64件に上った。

 不動産業では、アーバンコーポレイション(負債額、約2558億円)やりんか
い日産建設(同、629億円)などの大型倒産が全体を押し上げた。

 東京商工リサーチは「不動産市況の低迷や資源価格高騰で、中小企業の経営
が厳しさを増す中、金融機関は貸し出し姿勢を引き締めており、倒産は秋口以
降も増加傾向が続く」とみている。

 業種別の件数は運輸業が64.1%増、不動産業が23.5%増、建設業が13.8%増
などだった。地域別件数は中部、四国、東北を除く、関東、近畿、中国、九州、
北海道などで増加した。

 一方、帝国データバンクが同日発表した任意整理を除く8月の倒産件数(負
債総額1000万円以上)は、1018件、負債総額は8148億円だった。


ブラジル鉄鉱石、さらに1割値上げ要求 国内鉄鋼各社に
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 鉄鉱石最大手のブラジル・バーレ(旧リオドセ)が、新日本製鉄など国内鉄
鋼大手各社に、鉄鉱石価格の追加値上げを要請していることが9日、わかった。
世界的な需要の増加を背景に、バーレは4月、今年度の価格を前年度比65%も引
き上げたばかりだったが、さらにここから1割の値上げを求めている。

 1年契約が基本の鉄鉱石価格が途中で引き上げられるのは異例。実現すれば、
鉄鋼業界で250億円程度の追加負担が生じる計算になり、鉄鋼製品の値上げにつ
ながるおそれもある。

 日本は鉄鉱石のほぼ全量を輸入に依存し、6割を豪州、2割をブラジルから調
達する。豪州産とブラジル産の価格は慣例で同額だったが、今年度分はバーレ
が前年度比65%の値上げで鉄鋼会社と決着した後に、豪州に鉱山を持つ英豪資
源の大手のリオ・ティントとBHPビリトンは同約80%の値上げを決めた。バーレ
は、値上げ幅の差額分の再値上げを求めてきた形だ。

 国内鉄鋼側は「年間契約だった商慣行に反する」(大手幹部)など難色を示
す。ただ、バーレは中国など日本以外の顧客にも同様の要請をしている。業界
内には「海外顧客が受け入れれば、日本だけが断ることは困難」との見方が広
がっている。


名古屋・千種の厚生年金会館取り壊し マンション建設へ
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 ホールの存廃に揺れる愛知厚生年金会館(名古屋市千種区)をめぐり、売却
先に決まった共同企業体(JV)が、国から取得後に同会館を取り壊して高層分
譲マンションを建設する意向であることが分かった。

 関係者によると、一般競争入札で落札したのは、積水ハウスが別の建設会社
とつくるJV。10階以上のマンションを複数棟建てる計画で、12月の所有権移転
後、2、3年内に完成させるとしている。国が示した全国的な年金福祉施設の処
分方針を受け、同会館の売却を担当している年金・健康保険福祉施設整理機構
(RFO)はこれまで、落札先やホール存廃について明らかにしていなかった。

 ホールや結婚式場、宿泊施設からなる同会館は、地下鉄池下駅前にあり、住
宅開発を手掛ける積水ハウスなどが、好立地を生かした再開発を目指して入札。
最低売却価格の倍に当たる65億円で落札し、今月5日に売買契約を交わした。

 会館のホール事業が10月末に営業停止することが決まっているほか、建築か
ら28年が経過し、耐震性への不安からも、ホール継続は困難と結論づけたとみ
られる。

 座席数1666を持つ同会館ホールは、コンサートや演劇のほか、学校の発表会
などに使われ、利用率は8割以上。税制上の優遇もあって収支は黒字だった。
売却の方針を受け、地元住民や、音楽事業者らを中心に存続運動が起き、市も
落札企業がホールを維持すれば税制上の支援策を提示していた。


夕張の実質赤字比率730% 再生基準20%を大幅超
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 財政再建団体の北海道夕張市は9日、08年度決算から正式に適用される地方自
治体財政健全化法に基づき、財政の健全度を判断するための4指標の07年度決算
分暫定値を公表した。このうち実質赤字比率は730%で、同法で再生計画の策定
を課せられる財政再生基準20%を大幅に上回り、改めて赤字の大きさが浮き彫
りになった。

 夕張市は353億円の赤字を18年で解消する財政再建計画を策定しているが、07
年度一般会計決算でも実質赤字額は335億円となる見込み。これを標準的な年間
収入で割ったのが実質赤字比率になる。年間収入に占める借金残高の割合であ
る実質公債費比率は39%(再生基準35%)。

 一方、下水道や市場事業など特別会計から普通会計まで全会計を合算した赤
字の指標である連結実質赤字比率は739%(同40%)。一般会計などの地方債や
将来支払う可能性のある負担額などの指標である将来負担比率は1237%で、こ
れも早期健全化基準350%を大きく上回った。


三笠フーズが全従業員解雇 2工場も操業停止、事業は継続
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 農薬やカビ毒で汚染されたコメを不正転売していた米粉加工販売会社「三笠
フーズ」(大阪市)は9日、社員、パートを含む全従業員計約100人を同日付で
解雇したことを明らかにした。

 財務担当者は「混乱の中で、従業員の経済的な保障のめどがたたなくなった
」と説明。解雇した社員の一部を契約社員として採用し、事業は継続していく
という。

 汚染米を出荷していた福岡県筑前町の九州事業所の工場と、大阪府豊中市の
炊飯工場も9日、操業を停止した。

 財務担当者によると、解雇されたのは、2工場のパート従業員計約60人と、
グループ会社を含めた社員計約40人。9日までに退職金を支払う準備ができた
という。

 不正が明らかになった5日から、同社には取引先から「汚染米が混入してい
るかもしれない」「不正をした会社と取引はできない」などの声が相次いでい
た。


自民総裁選、10日告示 麻生氏ら5候補、女性は初
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 退陣表明した福田康夫首相(自民党総裁)の後継を決める総裁選が10日告示
され、22日の投開票に向けて選挙戦が正式にスタートする。

 石原伸晃元政調会長(51)が9日の記者会見で立候補を正式表明。後継総裁レ
ースは石原氏と麻生太郎幹事長(67)、石破茂前防衛相(51)、小池百合子元
防衛相(56)、与謝野馨経済財政担当相(70)の5氏で争う構図が固まった。

 候補者が5人以上出るのは1970年の総裁選以来38年ぶり。女性議員の出馬は
初めて。

 与党は臨時国会冒頭の10月上旬の衆院解散を模索しており、今回の総裁選は
自民、公明連立政権の命運をかけた次期衆院選の「顔」を決める戦いでもある。

 22日の「党大会に代わる両院議員総会」では、国会議員票387、都道府県連票
141票、合わせて528票の過半数を5候補が争う。1回目で決着がつかない場合は
上位2人の決選投票となる。各種の世論調査で高い支持率を誇る麻生氏が優位な
戦いを展開するとみられる。


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●その他のeXe利用予定及び関係分(9/10現在判明分)

    9月13日(土) 17:30〜     「eXe総会」
       13日(土) 19:00〜21:30【月刊】勉強会・9月号
       20日(土) 18:00〜20:00「XOOPS Cube 勉強会」
       21日(日) 15:00〜17:00「ういろMUG」

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※編集者のひと言

 今夏は集中豪雨による被害が各地で発生しましたが、皆様の周りは如何でした
 でしょうか? 被災された方にはお見舞い申上げます。

 今月は福田首相の突然の辞任や食の安全性を揺るがす事件が発覚しました。
 【月刊】でも取り上げますが色々と考えさせられる事ばかりです。

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★eXeでは随時、会員を募集しています。

 eXeの場所は、会員の会費で維持・運営されています。

 イベントへの参加は、会員になる必要はありませんが、会員は独自のイベント
を主催出来ますし、残業などで遅くなった時には宿泊利用も可能です。

 詳しくは、メールにてお問い合わせ頂くか、ホームページの「eXeについて」の
中の入会方法お知らせコーナーをご覧下さい。

 なお、特典は余りありませんが賛助会員も募集しております。
 イベントの際の会員外負担が不要という程度ですが、遠隔地の方や、多忙でな
かなか参加できない方にご参加頂いています。よろしくお願いいたします。

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  ・E-Mail問い合わせ先: exe-talk@egroups.co.jp
    ・FAX:052-751-8016(高木康光宛)
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