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2008/02/20

[eXe/名古屋【月刊】2月号(2/23)]

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■■◆◆■■【eXe NewsLetter】                     Vol.368☆2008/02/20版
■★ ◆ ■★ http://www.exe-nagoya.net/  発行:eXe事務局広報プロジェクト
■■◆◆■■    〒461-0003 名古屋市東区筒井3-26-10 リムファーストビル8-A
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 皆様、こんにちは。
 eXe広報担当のYASUBEEです。

 今月の【月刊】勉強会ですが、幹事の都合により23日(土)に開催します。

 どうぞ、よろしくお願いいたします。

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 ■ 【月刊】2月号《ニュースを通じて世間様に迫る勉強会》 ■

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■日時  :2月23日(土)・19:00〜21:30
■場所  :eXe
      http://www.exe-nagoya.net/ 地下鉄桜通線 車道駅下車1分

■概要  :主に先月の経済ニュースをあれこれ振り返って世間様を学ぶ。
      座談会みたいな感じの、とても『あっとほーむな勉強会』です。

■幹事  :YY( pba02263@nifty.ne.jp )
      YASUBEE ( yasubee@infonia.ne.jp )

■費用  :exe非会員の方は会場使用料として500円。
      飲食物は用意しませんが持ち込みは大歓迎です!!

■参加資格:社会人として常識的な礼儀や仁義を心得ていること。
      オフ会・勉強会初めての方、大歓迎します。
      「とりあえず見学」でも大丈夫。

■参加方法:飛び入り参加も歓迎ですが、事前に幹事宛または
      eXe問い合わせ先( exe-talk@egroups.co.jp) にメールにて
      ご連絡下さい。

 ★当日は以下の部分をプリントアウトして、興味のある記事にマーキング
  して持ってきてください。

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温室ガス排出、企業への上限割り当て検討 経産省
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 政府は、国内の企業に温室効果ガスの排出上限を割り当て、過不足分を売買
させる方式の排出量取引制度について、本格的な検討を始めることを決めた。
これまで同制度の導入に後ろ向きだった経済産業省も、今月中にも省内に本格
的な検討のための私的研究会を設置。京都議定書に続く13年以降のガス削減の
国際枠組み(ポスト京都議定書)に向け、制度の是非や課題を整理する。

 政府は近く地球温暖化問題に関する有識者会議を立ち上げる。町村官房長官
は20日の記者会見で「(有識者会議で)排出権取引問題も取り上げられること
も考えられる」と述べ、7月の北海道洞爺湖サミットを前に議論を加速する姿
勢を示した。

 一方、経産省は月内にも、産業技術環境局長のもとに排出量取引に関する私
的研究会を発足させる。メンバーは学識経験者や産業界、非営利組織代表など
10人程度。

 この制度を先行導入した欧州連合(EU)や、導入に向けた動きが活発化する
米国の実態を調べ、有識者から意見を聞く。温室効果ガスの排出量に応じて石
油などに税金を課す環境税についても検討。6月までに論点を整理する。

 日本は京都議定書で90年比6%のガス削減を約束しており、企業に排出上限
を義務づけた排出量取引の是非はこれまでも議論されてきた。しかし、経産省
と産業界は企業の国際的な競争力をそぐとして強く反発し、業界ごとに自主的
な目標を設ける方式を採用。経産、環境両省の合同審議会でも、排出量取引は
「検討課題」として結論を先送りしてきた。

 ただ、ポスト京都議定書では、各国にさらに厳しい削減が求められるのは必
至。経産省は同制度も「選択肢の一つ」として踏み込んだ検討が必要と判断し
た。 


総務省、NTT東西に行政指導 排他的な営業を懸念
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 NTT東日本、西日本が、固定電話の圧倒的なシェアを利用して携帯電話やネ
ット接続サービスで排他的な営業をしている懸念があるとして、総務省は18日、
電気通信事業法に基づく行政指導をした。対策の徹底と3月末までの報告を求
めている。NTT東西は報告には応じる姿勢だが、「根拠不十分な他社の意見を
基にした指導で遺憾だ」と反発している。

 行政指導では、東西の子会社がNTTドコモの携帯電話を売る際に、営業情報
の流用の禁止と会計の分離、▽グループのネット接続サービスOCNの優遇禁止、
▽他社が東西の設備を使う際に提出した情報の営業への流用禁止を徹底し、幹
部による子会社役員の兼務状況を報告するよう求めた。 


ミッドランド売り上げ230億円 高級ブランド効果、予想を大幅上回る
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 JR名古屋駅前にある超高層ビル「ミッドランドスクエア」(名古屋市中村区
名駅4)の商業棟の開業1年目の売り上げが230億円に達する見通しとなった。
ビルを運営する東和不動産が14日明らかにした。高級ブランド店の集積が吸引
力となり、当初予想の160億円を大幅に上回った。

 競合する周辺百貨店と比べると、1000億円規模を誇る「ジェイアール名古屋
高島屋」の4分の1程度。ただ、松坂屋名古屋駅店(2008年2月期予想で125億円)
の1.8倍の規模となり、今後も名古屋都心を代表する商業施設として存在感を
示しそうだ。

 ミッドランドの商業棟は昨年3月6日にオープン。海外高級ブランド店や飲食
店など60店舗が入居し、今年1月末までの売上高は217億円。東海地方だけでな
く、長野県や京都府からも買い物客が来るという。

 年間の来場者数は、トヨタ自動車の営業部門が入るオフィス棟を含め、1700
万人となる見込みとなり、当初予想の1600万人を上回る。

 東和不動産の神尾隆社長は「最高のおもてなしの心で、快適な集いの場にし
ていきたい」と話し、商業棟2年目の年間売り上げ目標を200億円程度とした。

 3月6日からはコンサートなどの1周年記念行事がめじろ押し。最上部の屋外
展望施設「スカイプロムナード」は同31日まで、小学生の利用を無料とする。


全国のマンション発売戸数、大幅減 07年
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 不動産経済研究所が19日発表した07年の全国のマンション市場動向調査によ
ると、新規発売戸数は13万3670戸で前年に比べ14.2%減った。2年連続の減少
で98年以来の低水準だ。1戸当たりの販売価格は同7.1%上昇し、3813万円だっ
た。業者別の供給戸数では、06年まで29年連続で1位だった大京が、大量供給
戦略からの転換で5位に後退した。

 新規発売戸数は北海道が2.7%増、近畿圏が0.2%の微増。一方、首都圏、東
北、中国・四国、九州が18.1〜28.4%の大幅減だった。首都圏では相場上昇を
期待する業者の売り渋りなどが影響し、東北、九州などでは大型物件の供給が
減った。

 業者別では、前年3位の穴吹工務店が5037戸で1位。大京は05年にオリックス
が資本参加して経営再建を進めるなかで、収益性の高い物件へ絞り込んでいる。

 マンションは着工から販売まで半年〜1年かかり、08年は建築確認を厳格化
した改正建築基準法(07年6月施行)の影響が本格化するとみられる。このた
め同研究所は、08年はさらに前年比8.4%減の12.3万戸に落ち込むと予想して
いる。


米シティ、消費者金融「ディック」売却検討 米紙報道
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 米金融最大手シティグループが、日本で「ディック」ブランドなどで展開し
ている消費者金融事業の売却を検討していると、米経済紙ウォールストリート
・ジャーナル(電子版)が19日報じた。サブプライム住宅ローン関連の巨額損
失でリストラを急いでおり、日本をはじめ欧州や南米での消費者金融や個人向
け事業が売却の対象になっているという。

 同紙によると、シティ幹部は、同社傘下で「ディック」などを展開するCFJの
事業について、撤退したほうが良いとの判断に傾いているという。関係者の話
として報じた。

 シティは07年1月、日本で「灰色金利」を撤廃する貸金業規制法が成立したの
にともない、「ディック」などの消費者金融の店舗の8割超を削減していた。 


オバマ氏、ウィスコンシン州制し8連勝 米予備選
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 米大統領選の民主、共和両党の予備選が19日、中西部のウィスコンシン州で
行われ、民主党はオバマ上院議員が勝利を収め、連勝を「8」にのばした。劣
勢のヒラリー・クリントン上院議員はさらに追い込まれた。共和党はマケイン
上院議員が制し、指名獲得を一層確実にした。

 CNNによると同日午後10時20分(日本時間20日午後1時20分)現在、オバマ氏
は57%を取り、42%のクリントン氏を引き離した。これでオバマ氏の23勝13敗
となり、同氏は勢いを一層強めて次の節目である3月4日のテキサス、オハイオ
両州の予備選に駒を進めることになった。劣勢が深まったクリントン氏には
一歩も引けない戦いとなる。

 オバマ氏は19日夜、テキサス州ヒューストンの集会で、同地に米航空宇宙
局(NASA)の施設があることにちなみ「我々は『打ち上げ』を達成した」と
勝利宣言した。

 共和党ではマケイン氏が54%を取り、ハッカビー前アーカンソー州知事(37
%)を寄せ付けなかった。

 マケイン氏は19日夜、オハイオ州の集会で「雄弁だが空疎な変化を求める声
に米国民がだまされないようにする」と語り、早くもオバマ氏と対決する姿勢
を鮮明にした。

 この日は西海岸のワシントン州でも予備選が行われ、共和党ではマケイン氏
が勝利する見通しとなった。同州では党員集会と予備選の両方が行われる。
9日の党員集会でも同氏が勝っていた。


MSのゲイツ会長、買収額引き上げ考えず
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 米ヤフーに買収を仕掛けた米マイクロソフト(MS)のビル・ゲイツ会長は、
ヤフーに提示した総額446億ドル(約4兆8000億円)の買収額を現時点では変更
する考えがないと語った。複数の欧米メディアが19日、ゲイツ会長とのインタ
ビューでの発言として伝えた。提案について「非常に公正なものだ」とし、ヤ
フーに対して「厳正に検討すべきだ」と再考を促した。

 MSは今月1日、ヤフーに買収を提案したと発表。ヤフーは11日、MSの提案に
ついて「企業価値を過小評価している」と受け入れを拒否し、MS以外の企業と
の提携などを模索している。米アナリストらの間では、今のところ「MSが買収
額を引き上げ、ヤフーが受け入れる可能性が最も高い」との見方が多い。 


鉄鉱石争奪、激化の一途 鉱山寡占化が拍車
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 新日本製鉄やJFEスチールなど日本の鉄鋼大手が18日、鉄鉱石の08年度の調
達価格について、07年度に比べて65%もの値上げを受け入れた。背景には、鉱
山の寡占化や中国との獲得競争がある。鉄鋼各社は鋼材価格を値上げする方針。
製造業では、建機メーカーが製品価格への転嫁を開始した。

 合意は鉄鉱石最大手のバーレ(ブラジル、旧リオドセ)との間で成立、1ト
ンあたり約50ドルから約80ドルに引き上げる。値上げは6年連続で、この間約
5倍に。上げ幅も過去最高だった05年度の2倍近く、これが他の鉄鉱石大手との
交渉でも指標になる。ある鉄鋼大手幹部は「(鉄鉱石を調達し)鋼材の供給
責任を果たすのが、われわれの責任」と苦々しげに話した。

 鉄鉱石の需要は中国を中心に急拡大。07年の世界の鉄鉱石貿易量(海上の
み)は00年から8割も増えたが、輸入の増加分の9割を中国が占める。世界一
だった日本の輸入量を03年に上回り、獲得競争を激化させている。

 鉱山の寡占の影響も大きい。鉄鉱石の世界シェア(海上貿易量ベース)は
バーレが33%を占め、2位リオ・ティント(英豪)、3位BHPビリトン(英豪)
の3社で計71%。日本への供給だと85%だ。BHPはリオ・ティントに買収を提
案中で寡占はさらに進みかねないが、欧州などの独禁当局の方針は不透明だ。

 鉄鉱石など資源の販売価格の上昇が、ライバルを買収する資金を生み出す。
買収できれば競争相手が減り、値上げがさらにしやすくなる構図だ。

 一方の鉄鋼は、世界2位の新日鉄や3位のJFEでも世界シェアは3%に満たな
い。新日鉄は4位のポスコ(韓国、シェア約2.5%)と共同で交渉に臨んだが、
鉄鉱石需要の伸びと鉱山の寡占に屈した。

 鉄鋼原料の高騰は鉄鉱石だけではない。酸化鉄である鉄鉱石から酸素を除く
のに使う石炭(原料炭)も06、07年度は値下がりしたが、08年度の値上げは必
至。鉱山の寡占に加え、有数の産出国の中国が来年にも純輸入国に転じる。

 鉄鋼大手は「石炭の値上げ率は鉄鉱石より大きくなるかも」(幹部)と警戒。
マンガンなどの副原料も合わせ、日本の鉄鋼業界のコスト負担増は1兆円超の
見通しだ。

 コスト増について、鉄鋼大手は鋼材の販売価格に転嫁したい考え。現在の鋼
材の平均販売価格は1トン8万円程度だが、2割ほど値上げする方針。浸透すれ
ばバブル期を上回り、過去最高の82年度(9万9000円)に迫る。 今後、自動
車や家電メーカーとの鋼材価格の交渉を本格化させる。 


東芝、HD-DVD生産撤退を発表
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 東芝は19日、同社が推進してきた次世代DVD規格「HD-DVD」について、レコー
ダーなど対応する関連機器の開発、生産を停止するとともに、3月末をメドに
販売も終了して、事業から撤退すると正式発表した。パソコンやゲーム向けの
HD-DVDドライブ(駆動装置)についても、開発や生産、販売をやめる。これに
より、次世代DVDの規格争いは、ソニーや松下電器産業などが推す「ブルーレイ
・ディスク(BD)」に統一される。

 国内ではHD-DVDレコーダー2万台、プレーヤー1万台、対応パソコン2万台を、
海外ではプレーヤー70万台とパソコン27万台(いずれも概数)を販売済み。
事業から撤退した後も8年間は補修用部品を保有し、修理などを継続する。

 国内レコーダー市場ではBD陣営が9割以上のシェアを占める。欧米市場では、
HD-DVDは低価格戦略で健闘していたが、人気映画ソフトを供給する米映画大手
ワーナー・ブラザースが今年1月にBD支持に回ったことで、窮地に追い込まれた。
米ウォルマート・ストアーズなど大手小売りも相次いでBD支持に回った。

 東芝は同日、デジタルカメラなどの記録媒体として需要拡大が続く主力の半
導体「NAND型フラッシュメモリー」の新工場を、岩手県北上市と三重県四日市
市に建設することも正式に発表した。いずれも09年春に着工、10年の完成予定
で、投資総額は1兆7000億円を超えるという。


小麦、4月から30%値上げ 農水省正式発表
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 農水省は15日、輸入小麦の製粉会社への政府売り渡し価格を、4月から30%
引き上げる、と正式発表した。1トンあたり6万9120円にする。国際価格の高騰
に伴う措置で、昨年10月の10%の引き上げに続く。上げ幅は第1次石油危機時の
73年12月の35%に次ぐ。パンや菓子類、めん類がさらに値上がりする可能性が
高く、農水省は1世帯あたり月に72円程度の支出増になり、消費者物価指数を
0.03%分上げる影響があると試算している。

 今度の4月の価格改定では、昨年6月から今年1月までの8カ月間の入札価格が
反映されるが、輸出国の豪州が2年連続の大干ばつに見舞われたことなどから
急上昇していた。

 この結果、この間の平均価格に補助金分などを上乗せした価格は、1トンあ
たり7万3690円にまで上昇。昨年10月の改定時(5万3270円)に比べて38%の高
騰になるが、国民生活への影響が大きいことから、8%分は政府が負担するこ
とにした。

 日本で消費される小麦の9割弱は輸入。ほぼ全量を政府がいったん買い入れ、
国内農家への補助金分などを上乗せして企業に売る仕組みで、価格改定は4月、
10月の年2回ある。 


「ニラ海老まん」からもメタミドホス 生協が発表
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 日本生活協同組合連合会は19日、中国の工場で製造された「CO・OPレンジで
中華点心セット5種10個」の中の「ニラ海老(えび)焼きまん」から、微量の
有機リン系農薬成分「メタミドホス」を検出した、と発表した。健康被害の訴
えは出ていないという。

 メタミドホスは、賞味期限が09年4月10日と同7月10日の商品の皮と具から
0.04〜0.08ppmが検出された。同封のごま団子など4種類の点心からは検出さ
れなかったという。同連合会は、この商品の検査が終わっていなかった12日の
段階で、「検出せず」と誤った報告をしていた。

 製造工場は、中毒被害が出た冷凍ギョーザを製造した天洋食品とは別の工場。
商品の輸入元はニッキートレーディング(大阪市)で、同社が輸入した業務用
の「青島ニラ肉焼まん」からもメタミドホスが検出されている。 


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●その他のeXe利用予定及び関係分(2/20現在判明分)

    2月23日(土) 19:00〜21:30【月刊】勉強会・2月号
    3月 8日(土) 15:00〜17:00「東海セカンドライフ研究会」
       16日(日) 15:00〜17:00「ういろMug」

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※編集者のひと言

 まだまだ寒い日が続きますね。^_^;)

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★eXeでは随時、会員を募集しています。

 eXeの場所は、会員の会費で維持・運営されています。

 イベントへの参加は、会員になる必要はありませんが、会員は独自のイベント
を主催出来ますし、残業などで遅くなった時には宿泊利用も可能です。

 また、東京・日本橋にある同様な会「東京FORT」とも相互交流があります。

 詳しくは、メールにてお問い合わせ頂くか、ホームページの「eXeについて」の
中の入会方法お知らせコーナーをご覧下さい。

 なお、特典は余りありませんが賛助会員も募集しております。
 イベントの際の会員外負担が不要という程度ですが、遠隔地の方や、多忙でな
かなか参加できない方にご参加頂いています。よろしくお願いいたします。

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□eXeへのご質問やお問い合わせは、電子メールまたは FAXでお願いします。
  ・E-Mail問い合わせ先: exe-talk@egroups.co.jp
    ・FAX:052-751-8016(高木康光宛)
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