異業種人交流会eXe News Letter 

[eXe/名古屋【月刊】12月号(12/8)]

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■■◆◆■■【eXe NewsLetter】                     Vol.362☆2007/12/05版
■★ ◆ ■★ http://www.exe-nagoya.net/　 発行:eXe事務局広報プロジェクト
■■◆◆■■    〒461-0003 名古屋市東区筒井3-26-10 リムファーストビル8-A
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　皆様、こんにちは。
　eXe広報担当のYASUBEEです。

　毎月恒例の【月刊】勉強会ですが、今月は通常通り第二土曜日の8日(土)に
　開催します。

　どうぞ、よろしくお願いいたします。


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　■　【月刊】12月号《ニュースを通じて世間様に迫る勉強会》　■

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■日時　　：12月8日(土)・19:00〜21:30
■場所　　：eXe
　　　　　　http://www.exe-nagoya.net/　地下鉄桜通線　車道駅下車1分

■概要　　：主に先月の経済ニュースをあれこれ振り返って世間様を学ぶ。
　　　　　　座談会みたいな感じの、とても『あっとほーむな勉強会』です。

■幹事　　：YY( pba02263@nifty.ne.jp )
　　　　　　YASUBEE ( yasubee@infonia.ne.jp )

■費用　　：exe非会員の方は会場使用料として500円。
　　　　　　飲食物は用意しませんが持ち込みは大歓迎です！！

■参加資格：社会人として常識的な礼儀や仁義を心得ていること。
　　　　　　オフ会・勉強会初めての方、大歓迎します。
　　　　　　「とりあえず見学」でも大丈夫。

■参加方法：飛び入り参加も歓迎ですが、事前に幹事宛または
　　　　　　eXe問い合わせ先( exe-talk@egroups.co.jp) にメールにて
　　　　　　ご連絡下さい。

　★当日は以下の部分をプリントアウトして、興味のある記事にマーキング
　　して持ってきてください。

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米ビッグ3、また月間シェア50％割れ　新車販売台数
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　米調査会社オートデータが3日発表した11月の米国での新車販売台数（各社
傘下の欧州ブランド車を除く）のメーカー別シェアで、米大手「ビッグ3」の
合計シェアは前年同月比1.0ポイント減の49.9％になり、今年7月に続いて2度
目のシェア50％割れとなった。原油高の長期化で、燃費効率が良くない大型車
中心のビッグ3は苦境が続いている。

　日本メーカーの合計シェアは37.1％。過去最高には届かなかったものの、高
水準を維持した。燃費の良いハイブリッド車が伸びたトヨタ自動車が11月とし
ては過去最高の販売台数を記録するなど、日系上位3社すべてが販売増になった。

　各社発表の販売台数（欧州ブランドを含む）でみると、最大手ゼネラル・モ
ーターズ（GM）が4カ月ぶりの2ケタ減に低迷。大幅減が続いたフォード・モー
ターは昨年10月以来1年1カ月ぶりに前年同月比プラスに転じたものの、5カ月
続けてトヨタに全米2位の座を譲った。トヨタは年間でも初の2位に食い込む可
能性が高い。 


午後の紅茶、中国で好調　工場新設で生産増　キリンビバ
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　国内でも人気の高いキリンビバレッジの「午後の紅茶　ミルクティー」が中
国で爆発的に売れている。従来は缶で販売していたが、今年3月から中国では
珍しいペットボトルでの販売を開始したところ、持ち運びできる利便性が支持
され、人気に火がついたという。同社は約30億円を投じて上海に工場を新設し、
09年から本格稼働させる。

　キリンビバレッジによると、10月までのペットボトル入りミルクティーの販
売量は約240万ケースで、缶で売っていた前年と比べて約5倍。すべての注文に
は応じきれず、上海に2番目の工場を建設することにした。09年1月から稼働し、
2工場あわせて年間1000万ケースの生産が可能になる。

　乳成分を含むミルクティーは、通常の生産ラインでは高温で殺菌する必要が
ある。熱で変形するペットボトルには、入れることができない。このため、国
内では各メーカーとも、常温で作業できる無菌充填（じゅうてん）ラインで生
産している。キリンも中国では、無菌充填ラインを使っている。 


ネット業界、有害情報の対応助言　業者向けに相談窓口
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　インターネット上の名誉棄損やわいせつ表現などの違法・有害情報について、
業者からの相談を受け付ける窓口を、通信事業者とネット接続業者などの業界
団体が設置することを決めた。個別の事例について削除すべきかどうかの判断
を業者が迷うことが多いため、窓口で助言する。設置時期など細部は今後詰め
る。

　窓口のあり方を検討しているのは、電気通信事業者協会、テレコムサービス
協会、日本インターネットプロバイダー協会、日本ケーブルテレビ連盟の4団
体。

　ネット上の違法・有害情報をめぐっては、出会い系サイトなどが犯罪の温床
になっているとの指摘が多い。携帯電話向けの閲覧制限機能の普及を目指した
検討会を総務省が立ち上げるなど、官民で対策づくりを急いでいる。 


ヤフーが米イーベイと提携　最大規模の競売サイト誕生へ
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　ネットオークション日本最大手のヤフーは4日、米最大手イーベイと業務提
携すると発表した。両社が4日、日本で共同のサイトを立ち上げ、まず日本で
イーベイの出品物が落札できるようになる。08年中には米国でも両社の出品物
が落札可能になる。すべての商品説明は2カ国語で表示され、利用者は面倒な
手続きなしに相互乗り入れできる。両社の提携で世界最大規模のネットオーク
ションサイトが誕生する。

　ヤフーの井上雅博社長は会見で「提携で日米の利用者を結びつけたい。うま
くいけば他国でも展開したい」と語った。

　両社が4日立ち上げる共同サイト「セカイモン」では、イーベイの米国での
出品物の情報が日本語で表記される。サイト運営はネット通販業者ネットプラ
イスドットコムが請け負う。

　08年3月末までには、ヤフーのオークションサイト「ヤフー・オークション」
でもイーベイの商品が日本語で出品され、同年中には、イーベイの米国サイト
でヤフーの商品が英語で出品されるようになる。

　ヤフーのオークション会員は660万人で、年間取扱高は約7100億円。イーベ
イは95年に米国で設立され、欧米を中心に38カ国でネットオークション事業を
展開。全世界での利用者数は2億4800万人、年間取扱高は5兆7200億円。ヤフー
の母体の米ヤフーは今年6月、ネットオークション事業から撤退した。


小麦農家で所得3割減が続出　北海道など深刻　新農政で
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　担い手を育てる狙いで今春始まった国の新農業政策で主産地ほど小麦農家の
年間所得が下がることが分かった。全国収穫量の6割を占める北海道では3割以
上減る農家が続出する見通し。国の助成金が近年の収量増を十分反映しない仕
組みに変わったため。国も対策の検討を始めた。

　新政策は「品目横断的経営安定対策」。国際競争力のある担い手を育てるた
め、小麦など生産農家すべてに交付していた助成金を一定規模以上の農家に限
定し、助成金の仕組みも変更した。

　助成金のもとになる単価の算定は、その年の品質に応じた方法から、過去7年
間（北海道の場合98〜04年）の10アール当たりの収量（単収）などに基づく方
法に中心を変えた。国際ルールに従うためで、市町村別に農水省が決める。

　ところが、品種改良や技術革新が進む小麦の主産地では、単収が増える傾向。
06年など直近の高い数字が算定に使われずに過去の低い数値が採用され、助成
金が下がる。

　北海道の単価は05、06年の直近2年の単収に基づく場合に比べ、産地120市町
村の8割がマイナスとなり、20％以上減は55市町に上る。国内産地2位の福岡、
3位の佐賀両県もマイナスの市町村が大半で、佐賀では23市町中10％以上減が
22市町（うち20％以上減が5市町）あった。

　助成金は小麦農家の収入総額の約半分を占めるため、仮に20％落ちると収入
は前年より10％減る。10％減ると収入から必要経費を差し引いた年間所得は北
海道や両県では3割減る計算だ。

　農水省経営安定対策室は「一部地域で問題があることは認識しており、何ら
かの手を打てるか検討中だ」としている。 


都が出資の新銀行東京、累積赤字936億円に
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　東京都が1000億円を出資してつくった新銀行東京が30日、9月中間決算を発
表した。当期赤字は87億円で累積赤字は936億円に膨らみ、資本金（1187億円）
の8割にのぼっている。09年度に予定している単年度の黒字転換は厳しい情勢
だ。発案した石原慎太郎知事は「起死回生の妙案がそうざらにあるものじゃな
い」と語った。

　決算では、融資先の中小企業の経営悪化に伴う不良債権処理などの費用が計
画より26億円多い71億円になり、赤字を膨らませた。不良債権比率は半期で
6.42％から10.17％に上がった。本業のもうけを示す業務純益は33億円の赤字。
貸出金金利や手数料などの収入21億円に対し、人件費などの経費が54億円だっ
た。

　同行は今年3月期決算で当期赤字547億円、累積赤字が849億円となった。経
営規模の縮小や店舗統合などのコスト削減で半期の赤字幅は縮めたものの、
津島隆一代表執行役は「コスト改革や不良債権の圧縮をさらに進めていく」
としている。

　石原知事は同日の定例会見で「経営状況は厳しく、もっとシビアに経営改
善を進めていく必要がある」と話した。


10月の住宅着工35％減　4カ月連続で大幅前年割れ
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　国土交通省が発表した10月の新設住宅着工戸数は前年同月比35.0％減で、4カ
月続けて大幅に前年割れした。建築確認の審査を厳しくした改正建築基準法の
影響が続いている。ただ、減少率は過去最大だった9月の44.0％よりは小さく
なり、持ち直しの兆しもある。

　10月の着工戸数は7万6920戸で、このうち持ち家が2万7724戸（前年同月比8.0
％減）、貸家が3万1706戸（同40.2％減）、分譲住宅が1万7037戸（同50.2％減）
だった。とくに分譲マンションは激しい落ち込みが続き、減少率は同71.1％。
構造計算書の二重チェックが義務づけられた影響が出ている。

　住宅着工戸数の先行指標となる10月の建築確認終了件数は同11.1％減で、前
月の減少幅より16.4％幅改善した。

　一方、10月の工場や店舗など「非居住用建築物」の着工床面積は、前年同月
比38.6％減となった。やはり、4カ月連続の前年割れだが、9月よりは減少幅が
縮んだ。 


大卒初任給、2年ぶり低下　厚労省調べ
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　今春、企業に入社した大卒の初任給は、前年より0.3％減の19万5800円で、
2年ぶりに低下したことが29日、厚生労働省が発表した賃金構造基本統計調査
でわかった。厚労省は、初任給が比較的低い金融・保険業が、景気回復を受け
て大量に採用したことなどが全体を押し下げたとみている。

　調査は、従業員10人以上で、新規学卒者を採用した1万4835事業所について
まとめた。

　業種別では、情報通信業が最高の20万5千円（前年比0.8％減）、教育・学習
支援業が20万400円（同3.0％増）。金融・保険業は18万5100円（同0.1％増）
だった。男女別では男性が19万8800円（同0.5％減）、女性は19万1400円（同
0.3％増）だった。 


15歳の学力で日本続落　応用力、読解力とも　OECD
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　経済協力開発機構（OECD）は4日、15歳を対象に06年に実施した国際的な学
習到達度調査（PISA）の結果を公表した。3回目となる今回は57カ国・地域が
参加し、知識・技能を実生活に応用できるかどうかを主眼に合計40万人、国内
は約6000人の高校1年が受けた。日本は、「読解力」で前回（03年）14位から
15位、「数学的リテラシー（応用力）」では6位から10位に順位を落とした。

　先行して公表された「科学的リテラシー」でも2位から6位に下がっている。
参加した国や地域が16増えたことや読解力の点数は03年の前回と同じだったこ
となどから、日本の学力がさらに落ちたとは言い切れない。ただ、文部科学省
が「世界トップレベルと言えない」と分析した前回調査からの3年間で対策は
目に見えた効果をあげておらず、学力をめぐる議論が再燃しそうだ。

　点数は3分野とも、OECD平均で500点になるよう調整されている。文科省は今
回の日本の得点について統計的な誤差も考慮に入れたうえで、読解力は「11〜
21位でOECD平均と同程度」、数学的リテラシーは「6〜13位で平均より高得点
グループ」、科学的リテラシーは「3〜9位で上位グループ」と分析している。

　今回受験した生徒は現行の学習指導要領が施行された02年春に小学6年だっ
た。文科省は順位が落ちたことを「課題として受け止める」とし、指導要領の
改訂で理数の授業増や各教科で言語力の育成などを盛り込む方針。これが、調
査で浮かんだ課題への対策の中心となる。

　国際的にみると、読解力では韓国が1位（前回2位）、数学的リテラシーでは
台湾が初参加で1位、科学的リテラシーではフィンランドが前回に引き続き1位
だった。

　今回最も力を入れて調べた科学的リテラシーを詳しくみると、日本は、「証
拠を用いる」能力で2位だったものの、「疑問を認識する」で8位、「現象を説
明する」で7位と、自ら課題を設定し説明する力に弱点があった。

　PISAではアンケートも実施。科学に興味・関心や楽しさを感じている日本の
生徒の割合は、さまざまな質問でOECD平均を軒並み下回った。 


灯油価格が急上昇　ガソリンは一服感　石油情報センター
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　原油価格の高止まりに寒波が加わり、暖房用の灯油の価格が急上昇を続けて
いる。都道府県平均をみると、需要が多く単価が全国的に最も安い北海道や北
東北では前年同期比1リットルあたり12円前後も高い90円前後まで上昇。灯油の
在庫水準は低く、元売り各社が12月1日にもう一段の卸値引き上げを予定して
いることから、値上がりはまだ続きそうだ。

　石油情報センターが28日発表した灯油の給油所での全国平均小売価格（26日
現在、18リットルあたり）は、店頭渡しが1628円で1週間前より12円、配達が
1733円で同10円上昇した。

　値上がり幅は、寒さが続いた北日本地区で大きく、岩手県はこの1週間で店
頭渡しが18リットルあたり平均37円、配達が49円上昇。1年前より店頭渡しで
216円、配達で203円高い。

　生活協同組合などの小売価格も急上昇中だ。岩手県のいわて生活協同組合は
26日、電話注文での灯油配達価格を1リットルあたり11円引き上げ99円とした。
値上げが遅れたこともあり18リットルで200円近い上げ幅だが、担当者は「利
益を考えるとこれでも厳しい」と話す。

　北海道の約10万世帯に灯油を売るコープさっぽろは12月1日に、1リットル
あたり17円引き上げる。札幌地区の配達価格は96円で前年同期より24円高い。
組合員1世帯の平均灯油使用量は年1700〜1900リットル。各家庭の燃料費負担
は単純計算で、前年に比べ4万800〜4万5600円も増えることになる。

　全国の灯油製品在庫は24日現在で439万7千キロリットル。前年同期より13.6
％も少ない。在庫水準が低いのは寒波の到来が予想より早く、灯油の売れ行き
がよいからだ。さらに石油元売り大手は12月1日に石油製品の卸値を1リットル
5〜6円引き上げる構えで、急激に暖かくならない限り、灯油高は当面続きそう
だ。

　一方、ガソリンや軽油など自動車用燃料価格には一服感がある。石油情報セ
ンターによると、レギュラーガソリンの26日現在の全国平均小売価格は、1リ
ットル150.1円で前週より0.1円下がった。

　小型乗用車や軽自動車へのシフトが進み、ガソリンの在庫水準が上昇。競争
が激しい地区の小売店が値下げに転じているためとみられる。小売り販売会社
の間に「高価格を続けると消費者が買い控えするのではないか」との警戒感が
広がっていることが、背景にある。 


どげんかせんといかん・ハニカミ王子　新語・流行語大賞
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　今年の世相を映し、話題になった言葉を選ぶ「2007ユーキャン新語・流行語
大賞」（「現代用語の基礎知識」選）が3日、発表された。大賞には、宮崎県の
東国原英夫知事の「（宮崎を）どげんかせんといかん」と高校生ゴルファー
石川遼さんの愛称「ハニカミ王子」の2語が選ばれた。

　東京都内で開かれた表彰式に出席した東国原知事は、「今の世相、日本社会
の格差を如実に表している。方言が選ばれたことは地方からの魂の叫び、悲鳴
の訴えになるのではないか」と語った。また、石川さんは「これまでゴルフに
一生懸命取り組んできてよかった。それを世間の方々が認めてくださったのだ
とうれしく思います」と話した。

　また、大賞以外のトップテンには「大食い」「消えた年金」「食品偽装」
「そんなの関係ねぇ！」「鈍感力」「どんだけぇ〜」「ネットカフェ難民」
「猛暑日」が選ばれた。 


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●その他のeXe利用予定及び関係分(12/5現在判明分)

   12月 8日(土) 19:00〜21:30【月刊】勉強会・11月号
       18日(日) 15:00〜17:00「ういろMug」

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※編集者のひと言

　クリスマスイベントや忘年会シーズンに突入しましたね。
　メタボが心配な方はセーブモードでしょうか？(苦笑)

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★eXeでは随時、会員を募集しています。

　eXeの場所は、会員の会費で維持・運営されています。

　イベントへの参加は、会員になる必要はありませんが、会員は独自のイベント
を主催出来ますし、残業などで遅くなった時には宿泊利用も可能です。

　また、東京・日本橋にある同様な会「東京FORT」とも相互交流があります。

　詳しくは、メールにてお問い合わせ頂くか、ホームページの「eXeについて」の
中の入会方法お知らせコーナーをご覧下さい。

　なお、特典は余りありませんが賛助会員も募集しております。
　イベントの際の会員外負担が不要という程度ですが、遠隔地の方や、多忙でな
かなか参加できない方にご参加頂いています。よろしくお願いいたします。

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    ・FAX：052-751-8016（高木康光宛）
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